| Project/Area Number |
20K02939
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09050:Tertiary education-related
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
北田 雅 京都大学, 経済学研究科, 講師 (00422949)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
後藤 励 慶應義塾大学, 経営管理研究科(日吉), 教授 (10411836)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 生活充実度 / 友人数 / 最低修業年限 / 卒業 / 単位取得 / 留年 / Sense of coherence / 教学データ |
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| Outline of Research at the Start |
文部科学省発表の学校基本調査により、約2割の学部学生が留年するという傾向が40年以上続いていることが判明している。本研究は心理尺度との関連性を解析することにより、将来留年や単位取得状況の悪化に至る可能性の高い学生を抽出する方法を確立することを目的とする。心理尺度としては大学入学時の首尾一貫性Sense of coherence (SOC)を用い、これに入学3ヶ月後の学生生活実態調査の属性も加味する。これらを独立変数、最低修業年限内の卒業の可否や各年次終了時の単位取得数という学修状況を従属変数とするロジスティック回帰分析、あるいは重回帰分析等の回帰分析を行い、予測式を得る。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、将来単位取得状況の悪化や留年に至る可能性の高い学生を抽出する方法を開発・確立することを目的としている。調査対象学部では入学3ヶ月後に学生生活実態調査を実施しており、本研究では心理検査を追加し、それぞれの属性分析を行うとともに、学生生活実態調査と心理検査の結果の相関分析や単位取得状況及び最低修業年限内の卒業可否との相関分析を行う。本研究はInstitutional Research(IR)として、学部執行部の協力の元に執り行われるが、令和3年度執行部の意向を踏まえ、心理検査としてCES-D（うつ病 ／抑うつ状態自己評価尺度)を実施した。令和3年度～5年度の新入生678名を対象としてCES-Dを実施したところ欠損値が確認されたため、Rを用いた多重代入法による多重補完を行った。新入生のCES-D値は令和3年度から令和5年度にかけて漸減していた。カットオフ値16以上の学生の割合も令和3年度から令和5年度にかけて漸減していた。また、CES-D値に有意に影響を与える学生生活実態調査項目として26項目が選択され、これらを説明変数としたステップワイズ法による重回帰分析を行った結果、2件法として4項目が、5件法として5項目が、それぞれCES-D値に影響を与える因子として抽出された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和3年度から令和5年度にかけてCES-D値が漸減していることや、カットオフ値以上の学生割合も漸減していることから、コロナ禍は学生のうつ傾向に大きな影響を及ぼしたことやその影響が和らいできていることが示唆された。また、CES-D値と学生生活実態調査結果の相関分析により学生生活実態調査の26項目がCES-D値と統計学的に有意な相関を示すこと、CES-D値を説明変数としたステップワイズ法による重回帰分析では9項目が抽出されたことにより、これらの項目の結果を用いることで学生のうつ傾向を一定程度予測できることが示された。これらのことについて学会発表及び論文発表を行う必要がある。また、令和3年度入学生については各学年の単位取得状況データや最低修業年限内の卒業の可否データが利用可能であるため、入学3ヶ月後のCES-D値及び学生生活実態調査の各項目との相関分析及びロジスティック回帰分析による因果関係の解析を行う必要がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在までの進捗状況に記したように、CES-D値の分析や学生生活実態調査の各項目との相関分析及び重回帰分析は既に終了している。これらの結果を取りまとめ、学会発表及び論文発表を行う。また、令和3年度入学生については、入学3ヶ月後のCES-D値及び学生生活実態調査結果と、各学年の単位取得状況及び最低修業年限内の卒業の可否との相関分析及びロジスティック回帰分析による因果関係の解析を行う。
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