CKD患者のサルコペニア治療のための栄養口腔プログラムの標準化と評価

Research Project

Project/Area Number	20K10391
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 58010:Medical management and medical sociology-related
Research Institution	Kinjo Gakuin University
Principal Investigator	石田淳子金城学院大学, 生活環境学部, 准教授 (50410501)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	加藤明彦浜松医科大学, 医学部附属病院, 准教授 (60324357)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2020)
Budget Amount *help	¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000) Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2020: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Keywords	CKD / 栄養 / 口腔機能低下 / サルコペニア / 味覚障害 / 口腔機能
Outline of Research at the Start	慢性腎臓病(CKD)患者においてサルコペニアの合併は、要介護や入院、生命予後のリスクファクターとなる。申請者らは、サルコペニアに至る過程に見られる栄養障害や口腔機能低下に着目している。本研究では、サルコペニアを合併するCKD患者の栄養および口腔状態を評価するとともに、その改善効果を検討する。この検討により、CKD 患者のサルコペニア予防、治療に向けた簡便で汎用的な栄養口腔改善プログラムの作成を試みる。
Outline of Annual Research Achievements	慢性腎臓病(CKD)患者においてサルコペニアやフレイル、低栄養を合併することは要介護や入院、生命予後のリスクファクターとなるため早期発見、早期治療を行うことが大切である。CKDの中でも特に透析患者はサルコペニアやフレイル、低栄養の発症率が高いため予防や治療に向けて積極的に介入していく必要がある。申請者らは口腔機能低下を含めたオーラルフレイルがサルコペニアと関係している可能性を報告しているが、臨床現場において口腔状態の改善を通したサルコペニアや低栄養への介入方法は十分に整備されていない。そこで本研究では、CKD患者におけるサルコペニアや口腔状態について現状調査を行うとともに、口腔機能や味覚障害と食事、栄養との関係を検討することにより、サルコペニア治療のための簡便で汎用的な栄養口腔プログラムを検討していく。2020年度は透析患者のサルコペニアの発症状況と口腔機能低下症について検討し、サルコペニア群は舌圧や咬合力が低下していることを確認した。また併せて、味覚に関する調査を行い、透析患者の約6割に味覚障害が見られ、味覚障害群において舌苔の付着度が高いこと、たんぱく質や亜鉛、ビタミン類の摂取量が低下していることを確認した。尚、これらの検討結果は2020年度日本透析医学会にて発表している(共同研究発表)。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 2020年度は対象者のサルコペニアおよび口腔状態に関するデータ集約を行い、これらの検討結果について学会発表を行った(共同研究発表)。
Strategy for Future Research Activity	2021年度については、サルコペニアと口腔状態に関する調査、測定を行う予定である。ただし、コロナウイルス感染拡大状況であるため、安全に配慮しつつ適切な時期を見て実施していく。今年度、測定等が難しい状況であればこれまでに得られたデータの解析を優先して行う。