| Project/Area Number |
20K10989
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Taisei Gakuin University (2023-2024)
The University of Shiga Prefecture (2021-2022)
Miyagi University (2020) |
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Principal Investigator |
横山 詞果 太成学院大学, 看護学部, 講師 (30642467)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松永 早苗 神奈川県立保健福祉大学, 実践教育センター, 准教授 (30614581)
山中 知子 太成学院大学, 看護学部, 助教 (90869546)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 急変時対応 / ショートステイ / 多職種連携 / 高齢者 / 在宅看護 / 高齢者ショートステイ / 看護職のスキル / 短期入所施設 / 老年看護 |
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| Outline of Research at the Start |
近年の疾病構造の変化や在宅療養の短縮化により、家族介護者の負担は増大している。
そのため、レスパイト・ケア施設であるショートステイ施設の整備が急務である。しかしながら、ショートステイ施設は、看護職の配置が義務付けられておらず、介護と医療のニーズを併せ持つ在宅高齢者の増加に対応しきれていないのが現状であり、看護職と介護職が連携して取り組む急変時対応の体制整備が必要である。本研究の目的は、ショートステイ施設に勤務する看護職・介護職へアンケート調査を実施し、連携して早期かつ適切に急変時対応ができるための必要な急変時対応スキルを明らかにし、教育プログラムを検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、高齢者ショートステイ施設で発生する急変時対応において、施設内で勤務している看護職・介護職が円滑に連携し、早期かつ適切に急変時対応を実施するために必要な急変時対応スキルを明らかにし、教育プログラムを検討するための基礎的な研究である。
研究開始からCovid-19流行に翻弄され、特に高齢者の介護施設においては基礎疾患やフレイル状態の利用者は多く、また普段は居宅で生活している高齢者であり感染源となりうるリスクを抱えていたことから、施設の閉鎖や外部の出入りを制限することもある状況となっていることもしばしば起こっていた。
そのようななか研究協力を得られた施設に赴き、急変時対応に必要なスキルに関するインタビュー調査を実施し、高齢者ショートステイ施設における看護職に必要なスキルを抽出した。現時点で大別すると、看護職は８つの直接的なスキル、４つの間接的なスキルを駆使して、利用者の急変時対応にあたっていることが見いだせた。また、それらスキルを合わせて駆使しながら対応に当たっていることが明らかになった。加えて、それらのスキルを適切に活用するためには、共に利用者のケアに関わる介護職や生活相談員、普段の居宅での生活で関わっている家族介護者やケアマネ―ジャからの情報が重要であり、どれだけの情報を引き出して、それらを急変時対応時に活用できるように解釈・分析し、対応していることが明らかになった。現在は、対象者数を増やし、データを蓄積している。また、得られたデータと分析結果を複数の研究者間で意見交換を行い、分析の妥当性の確保に努めている。
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