| Project/Area Number |
20K12550
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 90020:Library and information science, humanistic and social informatics-related
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| Research Institution | Tsuda University |
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Principal Investigator |
柴田 邦臣 津田塾大学, 学芸学部, 教授 (00383521)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松崎 良美 東洋大学, 社会学部, 助教 (00822157)
吉田 仁美 日本大学, 文理学部, 准教授 (20566385)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | EdTech / 障害児 / インクルーシブ教育 / 本質的学び / Learning Crisis / AI / 体験学習 / 社会的学び / ICT / 障害者 / リテラシー |
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| Outline of Research at the Start |
EdTechは私たちの「学び」の本質的な向上に結びついているのだろうか。一方インクルーシブ教育が発達障害や学習障害に対応するための「体験的・能動的学習」も「楽しかった経験」に終わってしまい、本質的な学習効果には、結びついていない。本研究はEdTechとインクルーシブ教育の双方を「情報技術を社会的に活用する」という社会情報学の観点から架橋し、ブームで終わらせない「本質的学び」の具体例を実証する。具体的には、文化施設を活かしたアクティブ・ラーニングのインクルージョン化を量的調査と詳細なフィールドワークによって分析する。さらにそれらを共有可能なサイトなどの提案や、学術報告をとおして社会貢献をはかる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
EdTechは私たちの「学び」の本質的な向上に結びついているのだろうか。2022年度も、本研究における「EdTechの次」のまさに舞台となっているような、新型コロナウィルス感染症(COVID-19)感染拡大にさらされた障害児の 「学び」全般の危機的状況＝Learning Crisisの状況が続いた。本研究はEdTechとインクルーシブ教育の双方を「情報技術を社会的に 活用する」という社会情報学の観点から架橋し「本質的学び」の具体例を実証すること目標としている。
2022年も、一部各博物・科学・美術館など文化施設における制約が残っていたが、段階的に開館されたりイベントなども開催されるようになってきた。また、COVID-19 Crisisの結果のLearning Crisisの中で、動画コンテンツへの関心と障害児への有効性にも注目できた。社会変動という本研究にとっても根源的なテーマを受け、それらの過程の検討しつつ分析枠組みも深めた成果が柴田(2022), Matsuzaki, Y., Shibata, K., (2023)である。またその一環として具体的に英語学習でのEdTechへの応用をはかった貝原・柴田(2022)は、2024年度英語ユニバーサルデザイン学会にて優秀発表賞を受賞した。
さらに2022年は、具体的な博物館・文教施設の調査を進めWebサイト=学びの危機(まなキキ)サイトにおいて試験的なコンテンツ作成もおこない、技術専門家の助言も得つつ技術的な検討をあわせて進めた（Matsuzaki, Y., Shibata, K. 2023、Hattori, A., Shibata, K., Matsumoto, S., 2023など)。研究の終盤をめざして、それらの社会学的な動向と情報学的な動向を架橋した柴田(2022)は反響も多くいただけ、着実な成果だということができよう。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度は最終年度ではあったが、基本的に展示・体験型の文教施設を対象にしていることもあり、研究期間が常にCOVID-19の影響が続く中となった。 その渦中のLearning Crisisの現状は「EdTechの次」という本研究のテーマとして、障壁でありかつ重要な分析対象である。それらに対応することで、進捗上の調整は幾度も必要ではあったが、COVID-19の影響が終わりつつありさらなる新しい展開が見えていること、「学びと伝承」といった新しい視角や論点の内容が発見されたことを鑑み、以下の２点から、おおよそ順調であると自己評価している。
ひとつめは、COVID-19 Crisisのなかで閉鎖されたり制限されたりしていた文教施設が、実際に開館し活動をはじめる中で、国内だけでなく国外の文教施設にてフィールドワークやインタビューを実施し、具体的な展開を把握し検討することができるようになった点である。具体的にCOVID-19 Crisisの典型例であり、障害のある子どもたちにとってはもっとも深刻な例だといってもよいLearning Crisisの中で、動画コンテンツへの関心と障害児への有効性を浮き彫りにすることもできた。このような状況のなかで量的に困難なところがあっても、質的には極めて深いところまで把握することができ、本研究をまとめ上げる方向性が明確に確立できている点が自己評価できる。
もうひとつは情報面での実践の目処がつき、着実に遂行することができている点である。昨年の動画試作をうけて、現在、全体像の網羅や公共の科学館と企業の博物館との協力を進め、その成果がみえてきている。2023年度はCOVID-19が終わり「学びの危機」が転換する見込みを受けて、2024年度への延長をお認めいただいているため、質的に当初予定に増した研究成果を提案できる見込みを踏まえ、このような自己評価とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、1年の延長をお認めいただいた本研究にとって、最終年度になる。研究期間が常にCOVID-19の影響が続く中となった本研究においても、ようやく落ち着いて、文教施設をフル活用した学習が可能になる条件が整った。しかし、長きにわたる制約や教育の場の揺らぎによって、多くの障害のある子どもたちは、努力して学ぶ意欲を鈍らせている。彼ら彼女らにとってのLearning Crisis・「学びの危機」は、まさに継続中の問題であり、本研究のめざす「EdTechの次」は、そういった子どもたちの学ぶ意志を生み出すものでなければならないだろう。
そのような時代的・社会的意義を踏まえ、本研究としては、これまでの調査分析と理論考察を積み重ね、まとめをめざす年度としたい。まず、COVID-19 Crisisの結果のLearning Crisisの中で、動画コンテンツへの関心と障害児への有効性にフォーカスをあて、教室内外でのアクティブ・ラーニングと博物館・科学館等地域リソースの活用の実践例を探った成果を活かして分析と整理を進め、コンテンツのデータベースを障害児の家庭などで試用していただくなど社会的なフィードバックをめざす。
本研究を継続している中で、特に発展的な論点としてめざすべきなのが、博物館や資料館が、子どもたちに何を残すことができるのか、という観点での「学びと伝承」である。近年は東日本大震災を契機にした「伝承館」でのアクティブラーニングがめざされており、インクルージョンと未来への観点から、本研究のまとめに活かしたい。
これらをうけて、学術報告・論文執筆を進める。本研究がもつインクルージョンの観点からのLearning Crisisは、世界的にも注目に値する視角であろう。国際会議などでの発表や、論文の投稿、さらには書籍などの執筆まで視野に入れて、結論をまとめていきたい。
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