| Project/Area Number |
20K13160
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 03010:Historical studies in general-related
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| Research Institution | Kobe Women's University |
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Principal Investigator |
荘 千慧 神戸女子大学, 文学部, 准教授 (50711123)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 神智学 / 神智学運動 / 東西交流 / 汎アジア主義 / Theosophy / Theosophical Movement / Pan-Asianism / 神智学研究 / 反植民地運動 / Post-Colonialism / Internationalism / Post-colonialism / インターナショナリズム / 比較文化 / ポストコロニアリズム / H. P. Shastri / 伍廷芳 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は従来の研究の盲点をつき、日中を訪れた西洋の神智学徒のアジア観や日中での人的ネットワークについて調査し、その人脈から神智学が土着化していく中で日中に与えた波及効果を確認する。十分に考証されてこなかった東アジアの文化・思想の分野で行われた同運動の軌跡と余波、および隠れた人的ネットワークを解明し、その歴史的意義を論考することにある。神智学運動が文化交流・社会改革などの多分野に与えた影響を実証的に論考する点に独自性があり、近代東西文化交流史研究の視点的補完を行う。そして他分野に活用できる新資料の発掘により、交流史・史料研究・世界史・比較史研究に新しい研究視点を提供することも期待できる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和5年度は国内外で成果発信を行いました。令和5年5月には「近代仏教史研究会」の年度大会で「西洋から来た〈東洋〉の展開―日中の神智学運動を比較して」と題した発表をしました。発表内容は同研究会機関誌『近代仏教』31号に掲載され、令和6年5月に刊行される予定です。そして令和5年6月は、スウェーデン王国マルモで開催される、欧米最大の西洋秘教学会の年次大会「The 9th Biennial Conference of the European Society for the Study of Western Esotericism （ESSWE9）で発表しました。
そして令和5年の年末からドイツ・ゲッティンゲン大学所属のJulian Strube氏と共に東アジアにおける西洋秘教の英文論集の企画に着手しました。令和6年の年末に初稿を集めて令和7年度中の出版を目指しております。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初予定したインド調査はコロナ禍の影響で遅れました。令和6年度は調査可能な見込みですので、資料調査を再開したいです。ただし、万が一のために、ほかの国や地域での調査も視野に入れて検討しております。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和6年度では、先述した英文論集の編集作業のほか、日本国内でもシンポジウム発表を控えております（令和6年6月）。これまでと同様に国内外への成果発信に力を入れます。そして資料調査は、インドの調査先の不安定性を顧みて、ほかに資料がそこまでそろえていないものの、比較的に調査しやすい国・地域を検討中です。
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