New Research on the History of the Representation of Japan in the Late English Renaissance and Early Enlightenment Eras

Research Project

Project/Area Number	20K13163
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 03010:Historical studies in general-related
Research Institution	Kyoto University of Foreign Studies (2022) Bukkyo University (2020-2021)
Principal Investigator	スガンディアイシュワリヤ京都外国語大学, 外国語学部, 講師 (00802472)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000) Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Keywords	平戸オランダ商館 / オランダ国立中央文書館 / 島原の乱 / ポルトガル来航禁止 / 東西交流史 / イギリス・ルネサンス / 日本関係英語文献と図像 / 出版史 / イエズス会史 / 日本像 / 啓蒙時代 / 英蘭の東インド会社 / 日本記述と日本認識 / 日本関係英語文献
Outline of Research at the Start	イベリア勢力とオランダに比べると、イギリスは極東進出において「後期参入組」であり、いわゆる「大航海時代」における日本との直接的な交渉も10年程度であったが、膨大な量の日本関係報告書を出版した。本研究では東西交流史の視点から、16世紀後半以降の1世紀間に成立した各種の日本関係英語文献と図像を手がかりに、それをイギリス国内の政治・文化・社会状況、ヨーロッパ・アジア諸国との対外関係などと関連づけて分析することで、当該期のイギリス社会における日本像の特徴と変遷を追究する。それにより、日本像形成の背後に存在したもう一つのキー・ファクターである印刷業界の広汎なネットワークの解明にも繋げていく。
Outline of Annual Research Achievements	本研究の検討対象史料は17世紀後期以降のロンドン、アムステルダムなどで刊行された英語・英訳文献が中心であるため、より精緻にイギリスの日本像形成に迫るには、文書館の未刊史料を併用した検討も必要である。資料収集のために海外調査を試みたが、コロナ禍のため、当初計画していた通りの渡航や招聘は不可能になってしまった面があることは否めない。しかし、オランダ国立図書館や大英図書館が公開しているデジタル画像の資料を中心に調査を進めた。その資料をもとに海外地理情報や日本像の可視化とそこにおけるビジュアル面のレトリックの分析を進めてきた。また国内調査を長崎市や平戸市を中心に行った。長崎や平戸の文書館で平戸商館や日本を含むアジア諸地域での通商・宣教活動に従事したヨーロッパ諸勢力に関する資料や情報を入手することができた。また、海外の研究者との交流も行い、オンラインでの研究会に参加するなど、可能な範囲での研究活動の充実に努めた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2021年度・2022年度はコロナ禍のため、計画していた国内外での現地調査および学会参加が叶わなかったため。
Strategy for Future Research Activity	2022年度の研究実績の概要に記したことを速やかに論文にまとめ、国内外で研究発表を英語または日本語で行う予定である。また論文として国内外の学術雑誌にも公表する予定である。また今後の課題としてあげた点を追究し、新たな成果につなげる。