| Project/Area Number |
20K14095
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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| Research Institution | Hokkaido University (2022)
Waseda University (2020-2021) |
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Principal Investigator |
石川 奈保子 北海道大学, 高等教育推進機構, 助教 (40846896)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 自己調整学習 / 社会人大学院生 / 研究活動支援 / インタビュー調査 / M-GTA / オンライン支援 / 教育工学 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、社会人大学院生の研究活動における阻害要因と研究活動を完遂できる学生の特徴を明らかにし、社会人大学院生への支援モデルを構築することである。
社会人大学院生は仕事や家事・育児等を担いながら研究していることから、学位取得までたどり着けない人も多い。そこで本研究では、インタビュー調査および質問紙調査で、研究活動を完遂できる社会人大学院生の特徴についての仮説の生成と検証を行う。それを踏まえ、社会人大学院生が研究活動を完遂するためのオンライン支援システムを開発し、その効果検証および改善を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、社会人大学院生の研究活動における阻害要因と研究活動を完遂できる学生の特徴を明らかにし、社会人大学院生への支援モデルを構築することである。社会人大学院生は仕事や家事・育児等を担いながら研究していることから、学位取得までたどり着けない人も多い。そこで本研究では、インタビュー調査および質問紙調査で、研究活動を完遂できる社会人大学院生の特徴についての仮説の生成と検証を行う。それを踏まえ、社会人大学院生が研究活動を完遂するための支援方法を開発し、その効果検証および改善を行う。
2020年度は、社会情勢から、予定していた通りにインタビュー調査を進めることができなかった。2021年度は、社会人として仕事等をしながら博士課程に在籍中、あるいは修了5年以内の24人に、オンラインにてインタビュー調査を実施した。インタビューでは、(1)研究活動にどのように取り組んできたか、(2)どのよ うな阻害要因があったか、(3)教員からの指導やほかの大学院生との交流はどのように行われていたか、(4)研究遂行にはどのようなスキルが必要か、(5)今後ど のように研究活動をしたいか、について質問した。2022年度は、インタビュー調査の分析、学会での成果発表を行った。2023年度は論文化、および質問紙調査を進める。博士課程および修士課程において、どのような学生が研究を完遂できるのか、学生に対して大学や教員からどのような支援が必要かについての仮説を生成する。その上で、支援方法の開発を行う。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の流行により、対面でのインタビュー調査をすることができなくなったことで研究計画を変更する必要が生じたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、インタビュー調査の論文化とともに、質問紙調査、支援方法の開発を進める。
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Report
(3 results)
Research Products
(2 results)
