| Project/Area Number |
20K18960
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
立山 由紀子 京都大学, 医学研究科, 特定助教 (20849971)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | モバイルヘルス / NCDs / 肥満 / 健康管理 / ザンビア |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、NCDs予防対策が不十分なザンビアにおいて、肥満を有する地域住民を対象に、モバイル端末を活用した体重・生活習慣変容・健康自己管理に対する有効性を検証することである。第I相はパイロット調査として、「健康教育」、「健康教育＋体重測定」、「健康教育＋体重測定＋モバイルヘルス」による介入の実施可能性と効果を前後比較で評価する。第II相では、上記の3群比較により、体重・生活習慣・健康の自己管理改善効果およびその継続率を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、生活習慣病（NCDs）の予防対策が不十分なザンビア共和国において、モバイル端末を活用した介入プログラムを開発し、その体重・生活習慣変容・健康自己管理に対する有効性を検証することで、NCDs施策および人々の健康増進に資することである。具体的には、スマートフォンを活用した、体重を含めた身体測定および生活習慣を記録する介入プログラムを開発し、肥満者を対象に、非ランダム化3群並行比較デザインにより、「健康教育」、「健康教育＋体重測定」、「健康教育＋体重測定＋スマートフォン活用」の体重、生活習慣の改善、健康の自己管理、肥満に関する認識に関する効果を明らかにする。
今年度は、昨年度のザンビア側の共同研究機関（Center For Primary Care Research, Zambia）および研究協力施設（データ収集拠点であるザンビアの医療系3大学）とのフィールド調整、介入プログラムのフィージビリティ確認および抽出された課題・懸念点を踏まえて、研究計画書 [PHRを活用した生活習慣病予防のためのモバイルヘルスプログラムの有効性に関する研究] を作成し、日本側（京都大学）、ザンビア側（ザンビア大学）双方の倫理委員会の承認およびザンビア保健省の研究実施許可を得た。また、再度ザンビアに渡航し、円滑な研究の実施に向けた運用の詳細について研究協力施設担当者と協議し、研究実施準備を整えた。現在、各研究協力施設にて、研究参加者のリクルートを進めているところである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の流行および現地共同研究機関の変更があり、研究実施体制や研究計画の見直しに時間を要したことから、遅れが生じた。現在、研究協力施設を含む実施体制構築および研究計画書の倫理審査が終了し、研究実施準備が整ったところである。現在、研究開始に向けて参加者リクルートを行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、参加者が集まり次第、速やかに研究を開始する予定である。感染症等を含む現地の社会情勢を踏まえ、現地共同研究機関および研究協力施設と協議しつつ、安全性を考慮しながら研究を進めていく予定である。
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