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過疎地域における遠隔教育と理科実験のブレンディングの試みと経済性分析

Research Project

Project/Area Number 21909019
Research Category

Grant-in-Aid for Encouragement of Scientists

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field 教育工学
Research InstitutionHokkaido University

Principal Investigator

田島 貴裕  Hokkaido University, 大学院・理学研究院, 技術職員

Project Period (FY) 2009
Project Status Completed (Fiscal Year 2009)
Budget Amount *help
¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000)
Fiscal Year 2009: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000)
Keywords経済性分析 / 遠隔教育 / 費用分析
Research Abstract

本研究の目的は,過疎地域における理科教育の振興のために,出前実験と遠隔教育の混合授業(ブレンディング)を検討し,その経済性分析を行うことである。過疎地域や遠隔地域においては,実施機関の時間的・距離的負担,経済的負担により,出前実験は継続的なものとはなりにくい。そこで,出前実験の前後に遠隔教育を実施することで,教育効果の維持と経済的負担軽減の可能性を検討した。
授業を配信する札幌市(北海道大学)と,そこから300Km以上離れており過疎地域の指定を受けているA町をIPテレビ会議システムで結び,電子顕微鏡と光学顕微鏡を使った理科実験を実施した。遠隔教育のシステム構成は,北大[テレビ会議用PC+テレビ会議ソフト+ビデオカメラ],A町[テレビ会議システム+液晶テレビ]である。当初の計画では,A町の高校生を対象に理科実験を実施する予定であったが,スケジュールの関係で,A町職員の方に協力頂いた。遠隔教育による理科実験では,画質・音質・臨場感・コミュニケーション方法の全てにおいて良好な結果であった。
経済性分析は,主に設備費,人件費,移動費(宿泊費)の3つを費用要因として分析を行った。今回の機器総額を法定耐用年数により減価償却すると,年間約86,000円であった。本事例では出前実験を年間3回以上実施する場合において,遠隔教育の経済性が高いことが明らかになった。
また,遠隔教育の運営方法および体制についてA町職員から聞き取り調査を行った。その結果,予算や人員が十分ではなく,自治体単独による遠隔教育の導入は容易ではない状況であった。過疎地域において遠隔教育を展開するためには,地域性と自治体の規模を考慮し,行政による遠隔教育コーディネーターの必要性が判明した。

Report

(1 results)
  • 2009 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2009

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results) Presentation (1 results)

  • [Journal Article] 優劣分岐を適用した小規模同期型e-learningシステムの経済性分析2009

    • Author(s)
      田島貴裕・奥田和重
    • Journal Title

      コンピュータ&エデュケーション 27

      Pages: 62-64

    • NAID

      130004709806

    • Related Report
      2009 Annual Research Report
    • Peer Reviewed
  • [Presentation] 過疎自治体における遠隔教育コーディネーターの役割と課題2009

    • Author(s)
      西岡将晴・田島貴裕
    • Organizer
      2009PCカンファレンス
    • Place of Presentation
      愛媛大学
    • Year and Date
      2009-08-10
    • Related Report
      2009 Annual Research Report

URL: 

Published: 2009-04-01   Modified: 2016-04-21  

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