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本研究は肥満傾向と判定された児童に対し、養護教諭による日々の健康教育や長期休暇前の個別面談、休暇中における生活チェックシートを活用することによって彼らの肥満の進展が予防できるか検討することを目的とした。
対象は公立小学校に在籍し、4月(介入前)の身体測定で肥満傾向と判定された児童37名(介入群平均年齢8.6±1.5歳;以下、公立学校群)、および対照群として某病院の肥満教室に参加した児童37名(平均年齢8.6±1.5歳;以下、病院群)とした。公立学校群の児童は養護教諭より日々健康教育を受け、夏期および冬期休暇の前には児童のみもしくは保護者を交えて休暇中の生活に関する個別面談を受けた。また、休暇中は体重の計測や食・運動に関するチェックシートを記載させ、肥満進展予防に対する意識を家族で高めさせた。公立学校群においては4月、9月、1月(介入後)に身体計測を行い、病院群においては肥満教室に来る前までの1年間における身長、体重、肥満度の変化を用いて両群間を比較検討した。
公立学校群と病院群の介入前における身長(133.5±10.6cm vs 133.6±10.3cm)、体重(39.2±9.6kg vs 41.6±10.0kg)には有意差を認めなかったが、肥満度においては病院群において有意に高値を示した(27.6±11.3% vs 35.7±16.8%)。公立学校群においては養護教諭が軽度肥満の段階で早期に対応しており、一方、肥満教室へ参加する児童では学校から報告がされているにもかかわらず肥満が進展してから保護者が心配になり参加していることがうかがえた。公立学校群の介入前後における肥満度は27.6±11.3%から26.3±11.1%へ有意差はないものの1.3%減少した。一方、病院群では病院にかかるまでの1年間の間に肥満度が35.7±16.8%から40.0±16.7%へ4.3%有意に増加していた(p<0.01)。よって、定期的な身体測定時に児童の体型評価を適切に行い、肥満傾向が認められた場合には早期に介入していくこと、長期休暇時における生活リズムを保つことが肥満進展予防を進める上で有用であることが示唆された。
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