Reliability improvement and application scope expansion in the laboratory measurement of sound insulation of building elements
| Project/Area Number |
21H01488
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 23020:Architectural environment and building equipment-related
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
佐久間 哲哉 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 教授 (80282995)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井上 尚久 九州大学, 芸術工学研究院, 助教 (00755803)
西沢 啓子 地方独立行政法人東京都立産業技術研究センター, 研究開発本部物理応用技術部光音技術グループ, 副主任研究員 (90570416)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥17,420,000 (Direct Cost: ¥13,400,000、Indirect Cost: ¥4,020,000)
Fiscal Year 2023: ¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2022: ¥5,070,000 (Direct Cost: ¥3,900,000、Indirect Cost: ¥1,170,000)
Fiscal Year 2021: ¥7,800,000 (Direct Cost: ¥6,000,000、Indirect Cost: ¥1,800,000)
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| Keywords | 建築環境・設備 / 音・振動環境 / 遮音 / 数値解析 / 音響計測 |
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| Outline of Research at the Start |
建築部材の遮音性能を表す音響透過損失は、建築物の遮音設計の基礎となる物理量であり、長年世界各国で性能評価に用いられ、法制度に基づく遮音構造認定にも関わることから、測定の信頼性が社会的に極めて重要となる。本研究では、異なるタイプの試験室を対象として実験・数値解析を行い、測定誤差の発生原因を解明し、正確性・再現性を高めるとともに、従来は測定不能であった100Hz以下の低周波音や遮音性能の低い材料に対する新たな測定法を提案する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
建築部材の音響透過損失の実験室測定法に関して、JIS及びISOで規格化されている不整形残響室（タイプⅠ）及び矩形室（タイプⅡ）の両タイプの試験室を対象として、第一に、試験室の各要因が測定の正確性・再現性に及ぼす影響の検証、第二に、新たな測定法による低周波域への適用範囲拡大、第三に、低遮音性試料の測定精度の向上を、理論検討班・数値解析班・遮音実験班の３班の相互協力により推進してきた。最終年度は、第二・第三のテーマに関して高速多重極境界要素法に基づく数値解析による追加検討を行った上で、これまでの解析・実験データの再整理、論文執筆・発表の準備を進めた。加えて、実験室測定法の新たな展開として、従来のランダム入射条件とは異なる斜入射条件における音響透過損失の測定に関する基礎的検討を開始し、新設の実験施設における測定実験および数値解析により測定法の妥当性を検証し、実現可能性の道筋を提示した。本プロジェクト全体としては月にはオンラインにて全体会合を開催し、最終年度の取りまとめと残された課題について議論を行った他、新規課題については３回の打合せを行い、研究を実施した。研究成果の公表に関しては、６月に日本音響学会建築音響研究会、８月に国際騒音制御工学会（Inter-Noise 2024）、９月に日本建築学会大会、日本音響学会秋季研究発表会、11月に日本騒音制御工学会秋季研究発表会において、合計７編の大会論文を発表した。
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(17 results)
