| Project/Area Number |
21H04886
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (A)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Medium-sized Section 61:Human informatics and related fields
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
小林 博樹 東京大学, 情報基盤センター, 教授 (60610649)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
瀬崎 薫 東京大学, 空間情報科学研究センター, 教授 (10216541)
西山 勇毅 東京大学, 空間情報科学研究センター, 講師 (80816687)
川瀬 純也 東京大学, 情報基盤センター, 助教 (80872522)
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| Project Period (FY) |
2021-04-05 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥42,510,000 (Direct Cost: ¥32,700,000、Indirect Cost: ¥9,810,000)
Fiscal Year 2023: ¥13,390,000 (Direct Cost: ¥10,300,000、Indirect Cost: ¥3,090,000)
Fiscal Year 2022: ¥11,050,000 (Direct Cost: ¥8,500,000、Indirect Cost: ¥2,550,000)
Fiscal Year 2021: ¥18,070,000 (Direct Cost: ¥13,900,000、Indirect Cost: ¥4,170,000)
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| Keywords | センサネットワーク / アニマルウェアラブル / IoT / ネットワーク |
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| Outline of Research at the Start |
本提案は申請者らが実施中の福島原発事故対応で直面している技術的な課題の解決を目指す野生動物装着センサの研究である。移動する動物にセンサを装着し、行動や周辺環境をモニタリングする構想はセンサネットワーク研究の初期から見られる。ここでの課題は電源・情報・道路・衛星インフラが存在しない高線量空間に生息する小型の哺乳類に対応可能な情報基盤技術の実現である。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は「アニマルウェアラブル2.0：野生動物IoTの高速通信・高信頼位置情報機構の確立」を目的とする。「野生動物自身がウェアラブルセンサを持ち歩き、単独行動時に取得した空間情報を、多様な集団行動時に省電・高速に共有する。上空を通過する飛行機の音を用い位置補正する機構」の実現により達成する。ここでの課題は電源・情報・道路・衛星インフラが存在しない高線量空間に生息する小型の哺乳類に対応可能な情報基盤技術の実現である。具体的には、社会・倫理・法令的に許容される装着デバイスの重さ制限（体重2％未満）や、バッテリ交換等に欠かせない再捕獲の厳しい制限（2年毎）への対応である。
（A)どうぶつ間ブロードバンド：コンテキストアウェアネスに基づく野生動物間高速通信機構
野生動物に装着可能なデバイスの重さは体重の2％に限られる。装着した無線センサノードの消費電力に着目した時、加速度センサの稼働とセンサ間通信では、前者の方が電力消費が100分の1になる。一方、森林の地表付近に生息する陸生哺乳類は、異なる個体と遭遇した時には、単独行動をしている場合とは異なる行動を示す 。この、異なる個体と遭遇した場合、動物に装着したセンサノードがお互いの通信半径内に存在する確率が高い。そこで、このような複数の動物間の遭遇を「検知」した場合にのみセンサノードの通信を段階的にアクティブにし、それ以外のときは積極的にスリープ状態にさせて、センサノード通信を省電力・高速通信化させる。以上の研究開発を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
資材の大幅な納期遅延が生じて全般的に計画に遅延が生じている。
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| Strategy for Future Research Activity |
遠隔操作型の電動雲台資材の再検討と手配のため、実証実験を延長して実施する見通しが立っている。
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