| Project/Area Number |
21K00841
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 03020:Japanese history-related
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| Research Institution | Doshisha University |
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Principal Investigator |
山田 徹 同志社大学, 文学部, 准教授 (50612024)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 荘園 / 荘園制 / 武家領主 / 室町時代 / 室町期荘園制 |
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| Outline of Research at the Start |
現在室町時代研究は、荘園制論と武家領主論の二大論点を踏まえた総合的理解へと進みつつある（室町期荘園制論）が、鳥瞰的な視座が不十分なこともあって、この時期の武家領主の位置づけという重要な点について、共通理解を形成できておらず、それがこの時代を通史上に位置づける際のネックとなっている。
そこで本研究では、個別武家領主・個別武家領に関する情報を広く収集したうえで、それらを広域的・横断的に分析するために重要と思われる諸史料（丹後国田数帳など）について分析をおこなう。それによって当該期の荘園・郷や武家領主に関する、鳥瞰的・総合的な視座を獲得することをめざしたい。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、荘園・武家領主に関連する史料や文献を幅広く収集するという基礎作業を引き続き実施するとともに、丹後国をはじめとするいくつかの国において具体的な検討を進めた。
成果は、主に本研究開始以前から基礎作業の蓄積をおこなっていた河内国関連であげることができた。「史料紹介 正平二二年書写の河内国若江郡某荘名寄注進状写」（『史林』105ー3、2022年）では、河内国若江郡の某荘に関する名寄帳を紹介するとともに、本史料から判明する当郡の条里・村落の問題について整理し、荘園制下の地域社会を考えるための基礎とすることができた。『新版八尾市史通史編』（2023年）では、平安時代末～室町時代の中河内の荘園、南北朝時代の戦乱、河内守護畠山氏と関係する寺院などについて整理をおこなうことができた。『元奈良町惣年寄清水家資料調査報告書』（2023年）「第1章第2節 清水家資料の戦国・織豊期文書」は河内国で活動した清水家に関する史料紹介だが、これも本研究関連で蓄積した河内国に関する研究成果を前提とする成果である。
ほか、「広域レベルでの鳥瞰的な視点」に関連する地域をまたぐ考察として、「室町期荘園制と「守護所」」という口頭報告をおこなったが、これは前年度のものに情報を付加しつつ、さらにブラッシュアップした内容のもので、今後原稿化を予定している。同じく口頭報告の「京都からみた室町期の九州」・「十津川郷の綸旨・令旨」なども、本研究関連で蓄積した情報・検討成果を前提とするものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
上記の通り2022年度は、荘園・武家領主に関連する史料や文献を幅広く収集する基礎作業を引き続き幅広く実施するとともに、丹後国をはじめとするいくつかの国において具体的な検討を進めることができたほか、地域をまたぐ検討についても進展がみられる。そのいった点では順調だが、初年度コロナ禍によって、現地出張の回数を十分に確保できていなかったために全体が少し遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、予定通り丹後国関連の研究を進展させるとともに、そのほかの諸国についても具体的な研究を進めていけるよう、努力したい。とくに、当初予定していた現地出張になるべく行けるようにと考えている。ほか、不測の事態については、研究計画をみなおすなどして柔軟に対応できるようにしたい。
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Report
(2 results)
Research Products
(8 results)
