縄文土器の微視的観察から縄文時代における集団の移動・交流を探る

• Project/Area Number: 21K00963
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 03050:Archaeology-related
• Research Institution: Independent Administrative Institution National Institutes for Cultural Heritage Tokyo National Research Institute for Cultural Properties (2022); Kanagawa Prefectural Museum of Cultural History (2021)
• Principal Investigator: 千葉 毅 独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 保存科学研究センター, 研究員 (70589845)
• Project Period (FY): 2021-04-01 – 2024-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2022)
• Budget Amount: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000); Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000); Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
• Keywords: 縄文時代 / 縄文土器 / 色調 / 分光測色 / 土器製作 / 異系統土器型式 / 胎土

Outline of Research at the Start

本研究は、縄文土器の細かな製作痕跡を観察し、定量的に記録することを通して、縄文時代における土器製作技法の伝習、伝播の様相、さらには集団の移動や交流の一端を解明することを目的とする。
具体的には、文様施文手法（施文具の選択や施文順序、施文時の手の動き等）や器面調整手法（調整具やタイミング等）、胎土（生地）製作手法（胎土の色調や混和材の粒度等）といった土器製作にかかる細かな痕跡を重点的に観察し、実験的に製作したサンプルと比較する。これまでにも多くの研究者らが感覚的には捉え、指摘してきた側面も含め、改めて定量的な分析を試みる。

Outline of Annual Research Achievements

縄文土器の素材粘土採取時における色調による選択性を検討するために、昨年度から継続して胎土の色調についての分析方法を検討、計測を進めた。
従来、土器の色調記録は、肉眼による土色帖との照合が主な方法であった。また記録箇所も土器1点につき代表的と考えられる部分を数箇所記録するに留まることが多かった。しかし、土器器面の色調は一様ではなく代表点を選択する際の恣意性が生じてしまう。そこで本研究においては、明らかな付着物等を除く残存器面の面積に応じて測定箇所を増やし、その組み合わせによって対象土器の色調を表現する方法を試行している。色調の計測には小型分光測色計を使用することで再現性の向上を図る。これにより、より実態に近い土器色調の記録が可能となると考えられる。
今年度は、信濃川流域における縄文時代中期中葉から後葉の土器群76点について色調測定を実施した。当該期の対象地域には火焔型土器や大木式土器等が分布するが、出土地域や土器型式・系統によって色調傾向が異なることがある。今後、本測定により得られた色調情報をもとにその傾向についての検討を進めていくとともに、測定事例の蓄積も図っていく予定である。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

2022年度後半には資料の計測、分析を進められたものの、年度上半期における本務の担当業務の負担が予定よりも大きくなってしまったこと、下半期には所属機関が変更になり、新たな機関において本研究を再開するまでに時間がかかってしまったことにより、当初予定よりも資料所蔵機関への調査を重ねることが出来なかった。

Strategy for Future Research Activity

これまでの計測の蓄積により、効率的な計測・分析手順等が構築できてきた。これを継続し、来年度はさらに計測、分析を進める。比較試料の製作を進める。