南東マヤ地域における2次センター群の衰退プロセスに関する研究

Research Project

Project/Area Number	21K00975
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 03050:Archaeology-related
Research Institution	Waseda University
Principal Investigator	寺崎秀一郎早稲田大学, 文学学術院, 教授 (90287946)
Project Period (FY)	2021-04-01 – 2024-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000) Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2022: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000) Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Keywords	古代マヤ文明 / ３次元測量 / SfM / LiDAR / 都市研究 / 中心と周縁 / 3次元測量 / 3次元モデル / 古代文明 / マヤ / 古代都市（群）の盛衰 / 遺跡間階層性
Outline of Research at the Start	本研究は，南東マヤ地域における1次センターであるコパンに従属したと考えられている2次センター（群）の中から，ラ・ベンタ谷に所在するエル・プエンテ遺跡，エル・アブラ遺跡の放棄年代を考古学調査によって示し，2次センター（群）が一様に併存したわけではなく，中心＝コパンとの支配と従属の関係だけではなく，2次センター間での競合や消長関係を含む周縁地域の動態を明らかにし，古典期マヤ社会の領域国家の実体を面的，立体的に再構成することを目指すものである。
Outline of Annual Research Achievements	2022年度後半は新型コロナウィルス感染症の感染拡大も終息しつつあるが、現地調査の実施予定時期（2022年8月～9月）は渡航することができなかった。そのため、研究計画そのものに着手できない状態が続いているが、３次元測量の実施に向けて、昨年度に引き続き、全周カメラの取得データからSfMを生成するため、静止画像データ、動画データそれぞれで実証実験を重ねている。その結果、同一データからの再現性について問題が生じるケースがあること、全周カメラの特性上、３Dデータの作成に不向きな対象も存在することが明らかになりつつある。一方で、短い照射距離しかもたないが、タブレット、スマートフォンに搭載されるLiDARを利用した３次元測量が建設分野では活用されていることに着目した。初期費用を抑制し、かつ運用のために特殊なトレーニングを必要としないなど、現地で自立した技術として運用できる、すなわち技術移転の可能性も含め、有効な手段の一つと考えられる。そのため、関連アプリケーションの比較検討をおこない、現在、２社のアプリケーションにまで絞り込んだところである。当該アプリケーションの担当者と仕様その他について直接面談を２０２３年度前半に実施する予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 新型コロナウィルス感染症の拡大と現地における医療体制の不備などにより、渡航が困難であったため。
Strategy for Future Research Activity	2023年度には現在準備している３次元測量を現地で実施する予定である。LiDAR、SfMを利用することで、当初、想定していたよりも測量に要する期間が短縮できる可能性が見えてきているので、現在までの遅れを幾許か取り戻すことができるであろう。しかし、本研究の最終年度である2023年度中に成果をまとめ上げることは困難であり、期間の延長を申請せざるを得ないと思われる。渡航回数を増やし、現地滞在期間を確保することも検討している。