| Project/Area Number |
21K02199
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09010:Education-related
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| Research Institution | Toyo University (2023)
National Institute of Fitness and Sports in Kanoya (2021-2022) |
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Principal Investigator |
山本 一生 東洋大学, 文学部, 教授 (70722578)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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| Keywords | 教育史 / 対日協力政権 / 山東省青島 / 帝国日本 / 国民教育制度 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では1930年代の南京国民政府期から日本統治期、40年代の戦後国民政府期にかけての青島における教育史を検討する。本研究の目的を達成するために、以下の3つの観点で研究を行う。その観点とは、①学校制度②教育内容③教員・学生といった人材である。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年は、華北占領地の教育に関する日本と中国の研究状況をサーベイすることに注力した。その成果を「日中戦争期から戦後国民政府期の華北における 教育に関する研究動向」（『東洋大学文学部紀要第77集教育科学編』2024年3月）にまとめ、公開した。
また、日中戦争期青島の日本語教育について、「日中戦争期青島の小中学生日本語作文に見る日本語教育」（新世紀人文学研究会シンポジウム、2023年6月3日、オンライン）にて講演した。
さらに、2024年度に刊行助成に申請すべく、これまで発表してきた以下の論文を再構成している。「第八章 帝国日本の修身教育」（『道徳教育の地図を描く 理論・制度・歴史から方法・実践まで』教育評論社、2022年）「青島における小中学校生徒の作文-中華民国臨時政府期を中心に-」（『歴史評論』9月号、2021年）「中華民国期山東省青島における日本語教育-「日支事変」を中心に-」(『早稲田大学大学院教育学研究科紀要』第24号、2014年)「華北占領期青島の小中学生日本語作文に見る日本語教育」（『新世紀人文学論究』第7号、2023年）「日中戦争期青島で実施された記念式典-中華民国臨時政府と華北政務委員会の記念日を中心に」（『アジア教育史研究』32巻、2023年）「華北占領期の公立小学校における学生の属性-青島特別市を事例として-」(『日本の教育史学』第62集、2019年)「青島における公立小学校の「接収」と「再編」 -戦後国民政府期を中心に-」(『中国研究月報』74(3)、2020年)「中華民国期山東省青島における公立学校教員 -「連続服務教員」に着目して-」(『史学雑誌』123編11号、2014年)「戦後国民政府期における青島の中等学校教職員-華北占領期からの連続性を中心に-」（『中国研究月報』74(1)、2022年）
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
日中両国の華北占領地の教育に関する研究状況をまとめ、今後の自身の研究を位置づける参照軸を立てることができたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年はこれまで発表してきた論考を著書としてまとめることに注力する。発表時には機関誌などの字数制限で盛り込むことができなかった資料や論点を追加するため、既発表論文を再検討する。
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