| Project/Area Number |
21K11117
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Tsukuba International University |
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Principal Investigator |
大槻 優子 つくば国際大学, 医療保健学部, 教授(移行) (10258973)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
縄井 清志 つくば国際大学, 医療保健学部, 教授(移行) (50458254)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 農福連携 / 認知症高齢女性 / 生きがい / 農村地域 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、認知症高齢女性を対象に農福連携による農作業の効果を明らかにし、農福連携プログラムの開発を行うものである。福祉施設に入居している認知症の高齢女性を対象に、農作業による精神面の変化を、①生きがい意識尺度②淡路式園芸療法評価尺度により把握する。また、農作業による身体的変化は等尺性筋力ミュースタF-2により大腿四頭筋の筋力測定を行う。さらに、介護職員を対象に③Zaritの介護負担感尺度を用い、農作業を行うことによる介護者の負担感の変化をみる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の代表者及び分担者の所属は、関東地方の茨城県に所在するが、本研究の対象者は東北地方の岩手県にある福祉施設利用者である。2020年からのCOVID-19感染拡大により、2021年においても、感染状況に収束がみられず行動制限が発令された。初年度の計画では、10月より農閑期における施設利用者の方々の大腿筋の筋力測定を実施する予定であったが、研究への説明と同意を得るのみとなった。今後もこの状況が改善されない場合に備え、岩手県と大学所在地にパソコンを設置し、オンラインで会議を実施した。
COVID-19感染拡大により予定通りに調査が進まない現状を考慮し、当初の研究計画にはなかった調査を追加した。関東地方にある福祉施設に入居し、農作業を実施していない認知症高齢者の方々を対象に、大腿筋の筋力測定を実施した。対象者は10名で、2か月に1回計3回の測定を行った。
本研究は、認知症高齢女性の方々を対象に農作業が対象者の大腿筋の筋力維持にどのような影響を及ぼすのか明らかにすることを目的としている。さらに、農作業を行うことが認知症高齢者の生きがいに繋がっているのか明らかにすることである。筋力の測定は農繁期と農閑期の測定値の比較をする予定である。しかし、COVID-19感染拡大により計画通りに実施できないことから、近隣の施設に入居している農作業をしてない方々の筋力と比較し、農作業の効果を明らかにしたいと考え実施した。今後、農作業を行っている対象者の方々の調査を実施し比較検討したいと考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究の代表者及び分担者の所属は関東地方の茨城県に所在するが、本研究の対象者は東北地方の岩手県にある福祉施設利用者である。2020年からのCOVID-19感染拡大により、2021年においても、感染状況により行動制限が発令された。2021年の初年度の計画では、10月より農閑期における施設利用者の方々の大腿筋の筋力測定を実施する予定であったが、研究への説明と同意を得るのみとなった。さらに、COVID-19感染拡大が落ち着いたため、2022年3月末に岩手県に調査に行く計画をしたが、2022年3月15日の福島県沖地震のために東北新幹線が不通となり、調査が再び延期となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年当初の計画はCOVID-19感染拡大のため、計画より遅れていたが感染状況が落ち着いたため、2022年3月末に岩手県に調査を計画をした。しかし、2022年3月15日の福島県沖地震のために東北新幹線が不通となり、調査が再び延期となった。
その後新幹線が再開したために、4月に調査を計画したが調査対象施設でクラスターとなり再度中止となった。当初の計画より1年遅れるが、2022年5月より10月まで1か月に1回調査を実施する予定である。しかし、今後もCOVID-19感染拡大が起こった際には、既に準備をしていたZOOMによるオンラインでの聞き取り調査を実施する予定である。大腿筋の筋力測定の調査は、現地に行き測定をしなければならないため状況を見ながら施設と調整し計画をする予定である。
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