| Project/Area Number |
21K11241
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
川口 謙一 九州大学, 大学病院, 准教授 (30621370)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 日常生活動作 / 脊椎長範囲固定 / リハビリテーション治療 |
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| Outline of Research at the Start |
高齢者の脊椎変性疾患に対する長範囲固定術後の脊柱可動性低下は、日常生活動作 (ADL)に影響を及ぼすと共に、下肢の関節運動や筋活動パターンに変化をもたらし、特定の関節や筋への負荷増大による新たな障害や転倒リスクの原因となる可能性がある。本研究では、脊椎長範囲固定術前後のADL評価と日常の基本動作に関する3次元動作解析および筋電計測を行い、術前後の運動パターンの変化およびその特徴を解析し、術後のリハビリテーション計画や生活指導にフィードバックを行うことで、高齢者のADL改善や転倒予防が期待でき、健康寿命の延伸に寄与できるものと考える。
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| Outline of Annual Research Achievements |
この研究の目的は、進行した脊柱変性疾患に対する脊椎長範囲固定後のADL制限およびその動作時の下肢関節運動や殿筋・下肢近位筋の活動パターンの変化を解析し、その特徴を明らかにすることである。高齢者の脊柱後側弯症に対する手術により、疼痛軽減や脊柱アライメント獲得が可能となったが、一方で脊椎固定による可動性低下によって特に体幹動作を伴う日常生活動作(ADL)に影響がでやすいことが危惧される。よって、脊椎長範囲固定後の患者に対して、3次元動作解析を使用した基本的ADL（歩行、立ち座り、段差昇降など）の運動解析および表面筋電計による殿筋および下肢近位筋の筋活動パターンの解析を行い、健常者および術前のデータと比較しその相違点を検証することで、術後のリハビリテーション時の運動指導や姿勢・ADL指導などの患者教育に応用できるものと考えている。
本年度は、中年症例を含めた解析をすすめ、特に体幹を使用する基本的ADLの際には健常者や術前と比較し、殿筋の筋活動の増大がみられることを明らかとなった。脊柱後側弯症患者は、術前は脊柱起立筋が過活動を示すが殿筋の筋活動は非常に低いパターンを呈する。術後は脊柱可動性の低下が原因と思われる殿筋筋活動の増加がみられ、これは脊椎固定後の代償性変化と考えられた。また、重心動揺計を使用したバランス評価においても、健常者と比較し動揺性が大きいことが判明した。この結果より、術前からの股関節伸展筋群の評価や運動療法が重要であると共に、術後のADLにおいても股関節およびその周囲筋に負荷が集中しないようなリハビリテーション治療や生活指導、バランス訓練などを行うことで、新たな障害発生の予防につながると考えられる。この研究成果は、招待講演などで発表を行った。今後、症例数を増やして研究をすすめ、転倒予防の対策としても検証を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
申請当時の研究計画では年間10例程度の手術患者の解析を行う予定であったが、COVID-19の影響などもあり、高齢者の外来患者減少により手術適応となる脊柱変性後側弯症患者が少なく、研究に遅れが生じている。よって、洋書計画した対象患者の十分な確保が困難な状況である。高齢者に関しては、本年度3名の測定を行ったが、高齢者に限定した研究計画では、今後も十分な症例数には至らない可能性が高い。よって、今年度からは、中年患者で長範囲脊椎固定術を施行した患者も研究対象とすることで、症例数の確保に努めている。測定を行った患者においては、3次元動作解析および表面筋電計を使用した基本的ADL（歩行、立ち座り、階段昇降など）に関するデータ収集は問題なく施行できており、データ自体の再現性も得られている。ひき続き、適応年齢を拡大しながら対象症例を確保しながら研究をすすめていくよう検討中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初は、高齢者のリハビリテーション治療への応用を目的として、高齢者に限定した脊柱変性側弯症を研究対象としていたが、手術適応となる症例が少ないため、今後は中年患者まで適応を広げ、長範囲固定後のADLについて検討をすすめていく予定としている。中年患者を含めることで、年齢の影響が多少生じると思われるが、同一術式の患者に限定するため、問題は少ないと考えている。また、関連病院などにも協力を呼びかけ、十分なサンプルサイズの確保に努めていきたい。今後は、年間10例程度を目標に、新規患者の解析をすすめると共に、術後1年経過時のデータ測定も順次行う予定である。また、転倒リスクの評価として、重心動揺計を使用したバランス評価も追加して行っており、転倒リスクなど長範囲固定術の影響を多面的に評価していく予定である。研究成果については、データを蓄積し、学会発表や講演、論文執筆などにも取り組む予定である。
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