Decolonizing Museum: A Critical Analysis of Dialogic Communication in the US Ethnological Museums
| Project/Area Number |
21K13148
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 03070:Museology-related
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| Research Institution | Musashi University |
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Principal Investigator |
小森 真樹 武蔵大学, 人文学部, 准教授 (70808873)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | ミュージアム（美術館・博物館） / 記念碑 / パブリック・ヒストリー / 植民地主義 / コミュニケーション / 先住民 / 万国博覧会 / ミュージアム / 美術館 / 博物館 / アメリカ先住民 |
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| Outline of Research at the Start |
博物館とはいかにすれば健全な対話の場として機能するのか。本研究は、アメリカ合衆国の民族学博物館における「脱植民地化運動」を事例に、文化人類学、歴史学、博物館研究を架橋しながらこの問いに答える。植民地主義に由来する博物館を「人種」の観点から再編成することを目指すこの運動に関する言説を対象に、「対話」構造に着目して博物館のコミュニケーションがいかに成立しているのかを考察する。従来の博物館の対話分析は文化人類学理論の影響下、少数派の意見を救い、異なる意見の対話を設計する方法に重点をおいて展開してきた。博物館研究もそれらを肯定的に評価してきたが、本研究ではこうした対話法の批判的な再考を試みる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
博物館とはいかにすれば健全な対話の場として機能するのか。本研究は、アメリカ合衆国の民族学博物館における「脱植民地化運動」を事例に、文化人類学・歴史学・博物館研究を横断することでこの問いに答える。植民地主義に由来する博物館やコレクションを「人種」の観点から再編成することを目指すこの運動に関する言説を対象として、「対話」の構造に着目して博物館のコミュニケーションがいかに成立するのかを考察する。従来の博物館の対話分析は文化人類学理論の影響下、少数派の意見を救い、異なる意見の対話を設計する方法に重点をおいて展開してきた。博物館研究も概ねそれらを肯定的に評価してきたが、本研究ではこうした対話法自体の批判的再考を試みる。
本年度も引き続き、各国のコロナ対応状況を計りつつ計画の調整をしながら研究を進めた。実地調査は日本国内に絞り、北海道白老のウポポイ（民族共生象徴空間）や阿寒アイヌコタンで実施した。他方で、継続的に進めてきた、語り・対話において博物館や記念碑が果たす役割に関する調査結果についても整理・考察し、それらを論文等の形で発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2022年度の研究では、パンデミック下での渡航制限などの困難も生じたが、遂行計画を調整し、研究内容を軌道修正したことで成果を上げることができた。以上の理由から、「おおむね順調に進展している」と評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、引き続き各国のコロナ対応状況を検討しながら柔軟な計画で研究を進めていく予定である。状況が許せば海外渡航を含めた現地での文献収集及びフィールドワークを計画する。
研究結果は、引き続き、学会報告・論文・書籍等の形で発表していく予定である。
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Report
(2 results)
Research Products
(8 results)
