Project/Area Number |
21K18114
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Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Research (Pioneering)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Medium-sized Section 1:Philosophy, art, and related fields
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Research Institution | Nanzan University |
Principal Investigator |
神崎 宣次 南山大学, 国際教養学部, 教授 (50422910)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石川 伸一 宮城大学, 食産業学群, 教授 (00327462)
森山 花鈴 南山大学, 社会倫理研究所, 准教授 (40635702)
服部 宏充 立命館大学, 情報理工学部, 教授 (50455581)
太田 和彦 南山大学, 総合政策学部, 准教授 (50782299)
斉藤 了文 関西大学, 社会学部, 教授 (60195998)
篭橋 一輝 南山大学, 国際教養学部, 准教授 (60645927)
杉本 俊介 慶應義塾大学, 商学部(日吉), 准教授 (80755819)
鈴木 晃志郎 富山大学, 学術研究部人文科学系, 准教授 (90448655)
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Project Period (FY) |
2021-07-09 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥24,830,000 (Direct Cost: ¥19,100,000、Indirect Cost: ¥5,730,000)
Fiscal Year 2023: ¥9,490,000 (Direct Cost: ¥7,300,000、Indirect Cost: ¥2,190,000)
Fiscal Year 2022: ¥10,140,000 (Direct Cost: ¥7,800,000、Indirect Cost: ¥2,340,000)
Fiscal Year 2021: ¥5,200,000 (Direct Cost: ¥4,000,000、Indirect Cost: ¥1,200,000)
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Keywords | 都市 / 持続可能性 / 観光 / 人工物 / 食 / 移動 / 食農 / 倫理 / 情報 / 技術 / 学祭 / ファシリテーション / レジリエンス / 経済 |
Outline of Research at the Start |
本研究の目的は次の二つです。第一に、人と各種サービス、技術、自然などの多様な要素の複合体としての都市を、個別の要素に着目するのではなく、それらの複合性に焦点を置いて分析し、都市の現在の問題と今後のあるべき姿を明らかにします。具体的には食、レジリエンス、情報、経済、そして倫理の観点を相互に連関したものとして分析します。第二に、このような学際的研究を遂行するために必要な研究手法を開発するため、プロジェクト組織を工夫することを含めた方法論のパッケージとして本研究をデザインしています。そして、都市を対象とした研究をそのモデルケースとして実施することで、方法論としての有効性を示します。
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Outline of Annual Research Achievements |
今年度は各分担者の担当領域に関して多くの業績が公表された。それらの内容としては、スマートシティの倫理、都市における観光と移動に関する分析と倫理的検討、食・フードシステム・食に関連する技術の現状についての分析、より広い視点からの技術・人工物と社会との関係についての哲学的分析、水や資源利用についての環境経済学的分析、などである。 具体的には、スマートシティに関連する既存のガイドラインや倫理原則の分析、自動運転などの新しい移動技術だけでなく徒歩や自転車といったアクティブな移動モードも視野に入れた都市における移動に関する倫理問題の特定と分析、強い持続可能性概念の観点からの資源についての概念分析、食に関わる実践についてのケーススタディなどの多岐にわたる成果を含んでおり、学祭的な研究プロジェクトに要求される多様な実績が生まれたと言える。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
都市に関連する個別の諸問題については上記のとおり順調な進展が見られたが、それらの統合という面では作業が遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
すでに記載したとおり、個別の問題領域については成果が積み重なっている。今後は各分担者による成果の統合を行うフェーズに移行する必要がある。そのため、集中的な議論の機会を二回程度設定して、統合作業に取り組む。これに加えて、オンラインでの研究会やミーティングの頻度も増やしていく必要があると考える。
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