Project/Area Number |
22K00525
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 02060:Linguistics-related
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Research Institution | Utsunomiya University |
Principal Investigator |
岩崎 宏之 宇都宮大学, 共同教育学部, 助教 (50816056)
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Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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Keywords | 大併合モデル / 関係節 / 遅発併合 / Agree・Search / フェイズ / 生成文法理論 / 大併合(MERGE)モデル / 統語派生 / 統語体の解釈 |
Outline of Research at the Start |
近年、生成文法理論において大併合(MERGE)モデルが導入され、それ以前までに提案され広く分析に援用されてきた統語的諸操作に関して、その理論的正当性に疑いの目が向けられるようになった。そのような文脈において本研究課題では、現代英語の関係節を研究対象として取り上げ、上記のような統語操作に依拠することのない他の言語現象にも適用可能な既存のメカニズムのみを用いた分析の可能性を探る。
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Outline of Annual Research Achievements |
生成文法理論において大併合(MERGE)モデルが導入されたことにより、それまで有効な理論的道具立てとされてきた統語的諸操作に疑いの目が向けられるようになったという事態を受け、本研究課題では、そのような統語操作に依拠することのない他の言語現象にも適用可能な既存のメカニズムのみを用いながら現代英語の関係節を分析する可能性を探っている。 本年度は、遅発併合によって説明がなされてきた現代英語の関係節が示す再構造化効果の欠如に関する研究を行った。遅発併合は、大併合モデルでは許容されない統語的操作の1つである。本年度の研究では、Agreeまたはそれを一般化したSearchに基づいて現代英語の関係節を分析する方向性を追求し、その帰結として再構造化効果の欠如を導くことを試みた。この成果は、2024年度にThe English Linguistic Society of Japan 17th International Spring Forumにて口頭発表を行い、公開する予定となっている。 それとは別に、中英語期の二重詰めCOMP現象と移動の上方制限についても研究を実施した。前者は、中英語期の二重詰めCOMPを正しく分析するには、補文標識thatに先行する疑問詞が語の場合と句の場合を区別する必要があることを研究代表者自身によるコーパス調査結果を基に指摘し、その観察命題を捉えるに当たっては、かつて私が同時期のthat痕跡効果を分析した時に提出した枠組みが有用であることを示したものである。この成果は、異文化の諸相第44号において研究論文として公表している。一方後者では、上方制限が観察される英語の外置と日本語の動詞句内スクランブリングについて、両者は統語的に取り扱われるのではなく音の観点から考察されるべきであることを論じた。この成果に関しては、日本英語文化学会第26回全国大会にて口頭発表を行っている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
現代英語の関係節に対して、他の言語現象にも適用可能な既存のメカニズムのみを用いた分析が提案でき、本研究課題の目標が達成されたため。
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Strategy for Future Research Activity |
生成文法理論においてより最近になって提案されたBox理論にも目を向け、大併合モデルとの関係を意識しながら研究を進めていく。意義ある結果が出次第、口頭発表や論文としての公表を目指す。
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