SNSにおける自己呈示とクチコミの関係性に関する研究―製品特性を考慮に入れて

Research Project

Project/Area Number	22K01772
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 07090:Commerce-related
Research Institution	Toyo University
Principal Investigator	鈴木寛東洋大学, 経営学部, 准教授 (90639824)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2024: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000) Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000) Fiscal Year 2022: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Keywords	SNS / クチコミ / 自己呈示 / 自己高揚 / コミュニケーション / eクチコミ
Outline of Research at the Start	SNSにおける製品やサービスの利用経験を伴う投稿(クチコミ)の中には、投稿者の自慢やアピールのように見られるものが散見され、「日本人は謙虚である」という従来からの言説が当てはまらない点が見られた。よって本研究では、どのような消費者がどのような商品に対してインターネット上の口コミ(eクチコミ)を行うのかという点について、SNSにおける自己呈示（どのように自分を見せるか）の程度と、SNSの利用状況の関係性を明らかにする。
Outline of Annual Research Achievements	近年、商品やサービスの利用している状況がSNSに投稿されている実態に関し、どのような　消費者がどのような製品・サービスにおいてこれらの行動を取っているのかという点について、社会心理学で見られる自己高揚の高低によって、情報発信行動に差異があるのではないかという仮説を提示した。さらに製品分類（人目につく製品／つかない製品、必需品／贅沢品の2軸4分類＋サービスの計5種類）、SNS（X(旧twitter), instagram, facebook)、消費者の年代のそれぞれでどのように違いが見られるかインターネット調査を行い分析した。分析の結果、SNSについては、twitterとinstagramにおいて、自己高揚の高い人がより情報発信を行っていた。製品とサービスの間には製品の4分類間には明確な差は見られなかったものの、製品よりもサービスにおいて自己高揚の高い消費者による写真の投稿を伴う情報発信が行われていたことが判明した。またSNSは若い人の間で多く使われていることから、年代によって情報発信の程度に差が見られると考えたが、自己高揚の高い消費者においては、年齢に関係なく情報発信が行われていた。自己高揚に関する欧米の先行研究では、自尊心の高い人は自己高揚が高いとする研究があったが、本研究における調査・分析では自尊心と自己高揚の程度に有意な関係は見られなかった。上記の内容を2023年10月に行われた日本消費者行動研究学会全国大会にて報告を行い、参加者の方々から貴重なコメント・アドバイスを得て、最終年度の成果に結びつける予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason インターネット調査を1回、その内容を踏まえた分析を経て学会発表を行うことができたため、おおむね順調なペースで研究が進められていると考えている。
Strategy for Future Research Activity	2023年10月に参加した学会発表にて、参加者から貴重なコメントを複数いただいた。それらの内容を踏まえると、SNSの利用に関してより精緻な消費者（SNS利用者）の分類や利用条件等について設定することが有効ではないかとのアドバイスであった。これらの内容を踏まえ、さらなる仮説の提示を経てインターネット調査および分析を行うことで本研究の成果をよりよいものにしていく所存である。