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質的研究による優れた社会福祉研究の発展のための課題とその克服方法の提起の研究

Research Project

Project/Area Number 22K01997
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

Allocation TypeMulti-year Fund
Section一般
Review Section Basic Section 08020:Social welfare-related
Research InstitutionKwansei Gakuin University

Principal Investigator

安田 美予子  関西学院大学, 人間福祉学部, 教授 (40340913)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 池埜 聡  関西学院大学, 人間福祉学部, 教授 (10319816)
橋本 直子  関西学院大学, 人間福祉学部, 准教授 (40585345)
市瀬 晶子  関西学院大学, 人間福祉学部, 准教授 (50632361)
馬場 幸子  関西学院大学, 人間福祉学部, 教授 (60646818)
Project Period (FY) 2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status Discontinued (Fiscal Year 2024)
Budget Amount *help
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Keywords質的研究 / 理論 / インタビュー / ソーシャルワーク / サンプルサイズ / リフレキシビティ / 質的研究方法 / インタビュー法 / 社会福祉 / 雑誌論文 / 博士論文
Outline of Research at the Start

本研究の目的は、質的研究による社会福祉学の研究の到達点と問題点、及び、社会福祉学における質的研究の特徴や役割や意義を、社会福祉系学会誌に掲載された質的研究論文、そして社会福祉系大学院で学位授与された博士論文を対象とした調査・研究をもとに明らかにすることである。さらに、これら論文の研究を通じて、その用いられ方の傾向や適切さ、研究の質(クオリティ)が十分省みられてこなかった社会福祉学における質的研究の実践を批判的に振り返り、社会福祉学で質的研究法による優れた研究を生むための研究、大学院教育、社会福祉系学会が解決するべき課題と課題克服に向けた方法を提言することも目指している。

Outline of Annual Research Achievements

2022年度は、研究代表者・分担者が社会福祉系学会誌に掲載された過去の十数本の論文を読み込み、その論文が、①質的研究方法、②量的研究方法、③混合研究法、④その他、という4つの研究方法の中で、どの方法によって研究されているのか検討した。この研究によって、社会福祉系学会誌の質的研究方法による論文には、①質的研究における理論の用いられ方、②ソーシャルワーク研究におけるインタビュー法の用いられ方、③サンプルサイズの考え方、④研究における研究者の影響やそのマネッジの仕方に関して、共通する特徴や課題があることを見い出した。4名の研究分担者がこの4つの中のひとつを担当し文献研究を行い、研究の途中経過報告を行った。
2023年度は、上記の4つの研究課題に関し、研究分担者が各々文献研究を継続した。
2024年度は、社会福祉領域における質的研究はどうあるべきかを考える一助にするため、鯨岡俊氏を招き、“関与観察”および“エピソード記述”について学んだ。また、昨年度に引き続き、①質的研究における理論の用いられ方、②ソーシャルワーク研究におけるインタビュー法の用いられ方、③サンプルサイズの考え方、④研究者の影響やそのマネッジの仕方に関して,研究分担者が各々研究を進め、進捗を共有した。また、それらを鯨岡氏および大学院生を交えた研究会において議論した。①~④いずれにおいても各研究者が基盤とする研究哲学によって考え方は異なるため、“正解”はないが、議論を続けることにより抑えるべき観点をまとめていく必要性が改めて浮き彫りとなった。

Report

(3 results)
  • 2024 Annual Research Report
  • 2023 Research-status Report
  • 2022 Research-status Report

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Published: 2022-04-19   Modified: 2025-12-26  

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