アフターコロナを見据えた保育者養成校における演劇体験プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	22K02578
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
Research Institution	The University of Nagano
Principal Investigator	山本直樹長野県立大学, 健康発達学部, 教授 (70586502)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2022)
Budget Amount *help	¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000) Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2023: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000) Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Keywords	表現 / 演劇体験 / 保育者養成 / 学生 / アフターコロナ / 演劇体験プログラム / 保育者養成校
Outline of Research at the Start	アフターコロナを見据えて、少人数活動や野外プログラムの考案等、新しい工夫を見出し、保育者養成校における演劇体験の提供や、子どもに対する演劇体験の指導法の教授に知恵を絞る必要がある。それを踏まえて、上演という形にこだわらず、自分らしい表現をすることや、それをきっかけに仲間との対話が促され、自分や他者に気づくことに体験の力点が置かれた、保育者になる学生のための演劇体験プログラムの開発をする。
Outline of Annual Research Achievements	一年目は、全国の保育者養成校（530校）を対象に質問紙調査を行った。授業や学校行事等において学生への演劇体験を提供しているかどうか、コロナ禍におけるその提供の工夫の具体例（オンライン及び対面）、実際に運営上に困り事はないかどうか等々を質問した。その結果の中で、特に今現在も視点として必要となる、コロナ禍における運営上の工夫に関しては、全体共有を急ぐため、結果の一部を分析し、抽出部分を保育学会で発表できるようにした。結果として、コロナ禍においてソーシャルディスタンスが求められて、お互いの距離感を保たねばならない時期だからこそ、オンラインでも話し合いの機会をもつことや、感染対策に気をつけながら直接的にコミュニケーションをとることの重要性に改めて気がついたという意見もあった。演劇は、オンライン上でもできる柔軟性がある一方で、人と人が集い対面で行うための強力な手段にもなる。これからの保育者養成で、その二つの点において重要な価値を見出すことができると考えられる。そのような調査結果を参考にしながら、複数の保育者養成校において、アフターコロナを意識した授業やゼミ・プログラムの実験的な実践も行うことができた。その実践の様子も含めて、次年度早々に、中間報告書として印刷し、保育者養成校に配布する予定である。本研究を手掛かりにアフターコロナを見据えた演劇体験プログラムを検討する際には、演劇が直接的なコミュニケーションにこだわる意味をもう少し整理して、示す必要があることもわかった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 一年目は、当初の計画通り、保育者養成校への質問紙調査とそれを参考にした実験的な実践を無事に行う事ができた。
Strategy for Future Research Activity	二年目は、その結果を中間発表として5月の学会で報告すると共に、6月に中間報告書を全国の保育者養成校に送付できるよう、準備を進めている。それらの結果をふまえて、教材開発に繋げる計画である。