価値割引実験を用いた発達障害児の社会性と衝動性の定量的分析
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22K03162
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | Kyoto Notre Dame University |
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Principal Investigator |
空間 美智子 京都ノートルダム女子大学, 現代人間学部, 准教授 (00623406)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 正人 大阪公立大学, 大学院文学研究科, 客員教授 (70106334)
井垣 竹晴 流通経済大学, 流通情報学部, 教授 (30434426)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
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| Keywords | ASD児 / ADHD児 / 社会性 / 衝動性 / 報酬の価値割引 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、発達障害児における社会性と衝動性について、報酬の価値割引の枠組みを用いて定量的に検討する。自閉症スペクトラム障害（Autism Spectrum Disorder：ASD）児および注意欠如・多動性障害（Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder：ADHD）児の社会割引率と遅延割引率を測定する実験装置を開発し、これを用いて、利己性（利他性）と衝動性（セルフコントロール）の背景にある要因を明らかにする。ASD児およびADHD児の社会性と衝動性の定量的分析を通して、アセスメントツールとしての適用可能性を検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、発達障害児における社会性と衝動性について、報酬の価値割引の枠組みを用いて定量的に検討する。ASD児およびADHD児の社会割引と遅延割引を測定するための実験装置を開発し、これを用いて、社会性と衝動性の背景にある要因を明らかにすることを目的とする。社会性と衝動性の定量的分析を通して、価値割引実験のアセスメントツールとしての可能性を検討する。
2022年度は、就学前児を対象とした実験装置の開発に向けて、関連する文献をレビューし、実験で用いる割引要因や報酬の条件について検討した。３歳から６歳の子どもを対象として、社会割引と遅延割引を共通の手続きで測定するためには、実際選択場面と仮想選択場面とを組み合わせた方法を用いる必要がある。
2023年度は、海外における研究滞在に伴い、2023年４月１日から2024年３月31日までの１年間、研究を中断した。2024年度は研究を再開し、質問紙を用いた研究の結果をもとに、ASD児およびADHD児の社会割引と遅延割引を測定するための実験装置を開発する。３歳から６歳のASD児およびADHD児を対象に、新たに開発された価値割引実験を用いて、同一参加者で複数回、社会割引と遅延割引を測定する。社会割引と遅延割引の関係や、それぞれの変化に関連する要因について検討することで、ASD児およびADHD児の社会性と衝動性の理解へとつなげる。また、価値割引実験を発達障害児のアセスメントツールとして適用するための課題を整理する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
１年間研究を中断したため。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、研究協力を依頼している医療機関、療育機関に加え、新たに別の医療機関に研究協力を依頼し、研究対象者数を増やす。
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Report
(2 results)
Research Products
(3 results)
