| Project/Area Number |
22K04145
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 21030:Measurement engineering-related
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
野中 崇志 日本大学, 生産工学部, 教授 (20556336)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
朝香 智仁 日本大学, 生産工学部, 准教授 (60514164)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 合成開口レーダ / 建物被害 / コヒーレンス / 撮影方向 |
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| Outline of Research at the Start |
合成開口レーダ（SAR）は、天候に関係なくデータを取得することができ、災害時の被災状況の把握に有効である。2つのペア画像より計算されるコヒーレンスは、建物の被害状況を把握する手法の一つである。センサーの特性や撮影条件を踏まえた衛星データによる情報収集手法を構築することで、実災害時に柔軟な対応が可能となる。本研究では、コヒーレンス値と撮影方向と建物のなす角の関係について、現地データを用いて定量的な知見を得る。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、将来予想されている大規模地震時における建物の被災域を衛星データより迅速、かつ効果的に抽出することを念頭に、多種多様な衛星データを用いた解析手法の確立を最終目標としている。本年度は、昨年度までに実施した熊本地震（2016年に発生）における建物被害率とコヒーレンスの関係に関して得られた結果を踏まえ、新たに2024年1月1日に発生した能登半島地震において、都市レベルで「コヒーレンスと建物被害率（全壊棟数の割合）の関係の評価」を中心に実施した。
対象は能登半島の北部とし、解析はLバンドの合成開口レーダALOS-2、及びCバンドのSentinel-1による3つのペア画像を用いて、土地被覆データにより都市域のコヒーレンスを予め切り出した上で行った。その結果、いずれも能登半島の北側でコヒーレンスが小さい傾向が見られ、珠洲市や輪島市が被害が大きかったことと整合していることを示した。
そして能登半島の7つの市における解析では、市内の建物被害率が増加するにつれて市内のコヒーレンスの平均値が低下する傾向は見られ、既往の熊本地震における結果とも同様の知見が得られた。またコヒーレンスの平均値に加え、コヒーレンスの標準偏差を用いて解析を行った結果、建物被害率とコヒーレンスの標準偏差に同様の関係があることを新たに示した。本研究結果は、開発した手法が熊本地震のみならず、能登半島地震にも適用可能であり、手法の汎用性を示すものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
開発した手法を能登半島地震に適用し、市レベルで解析を行い、現地データを用いてその評価を実施できたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
能登半島地震による建物被害について、建物1棟、1棟の被害状況を現地調査したデータを用いて、200メートル程度の区画レベルで、コヒーレンスと建物被害率の関係の解析を行う。
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