| Project/Area Number |
22K10668
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
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| Research Institution | Shubun University |
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Principal Investigator |
伊藤 寿英 修文大学, 看護学部, 助教 (90925869)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
長尾 能雅 名古屋大学, 医学部附属病院, 教授 (10523045)
前川 厚子 修文大学, 看護学部, 教授 (20314023)
植村 政和 名古屋大学, 医学部附属病院, 病院助教 (50819125)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Discontinued (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | COVID-19 / 患者安全 / 看護師インシデント / インシデントレポート / DPCデータ |
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| Outline of Research at the Start |
2019年12月に中国武漢でCOVID-19（新型コロナウイルス）感染拡大の報告があり、瞬く間に世界中にパンデミックをもたらした。わが国では2020年2月末頃から感染トレンドが増減し、生活全般、社会経済のインフラ、病院運営、看護マネジメントにも計り知れない変化をもたらした。本研究は、N大学病院における2018年から2021年までのCOVID-19蔓延前後で2期に分け、看護インシデントとDPCデータを統合した分析を行う。看護環境の変化、看護事故、インシデントの背景要因について遡り観察を行い、リアルデータに基づいた患者安全と看護の価値を創生するアウトカム評価方法を明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は， COVID-19禍前後での看護環境の変化において、看護師のケアの質への影響等を明らかにすることが主題である。そのために看護インシデント報告とDPCデータを統合したデータにより、詳細なインシデントの背景要因等を明らかにしていくことが重要であると考える。
研究班では，A大学病院の2018年から2021年までの看護師のインシデントの報告件数，内容について抽出した。COVID-19禍前とCOVID-19禍１年目と比較して，インシデント報告件数は緩やかな増加（約2％増）であった。報告内容において事故報告件数で大きく変化したのは，手術関連の報告が約30％増，また機器関連の報告が約27％増であった。また治療・検査・処置に関する報告は約15％減となった。COVID-19関連の報告は，初年度は155件であった。COVIDの対策に応じて手順の変更などがあり，医療機器や器具を使用する場面でのインシデント報告が増えたと考える。COVID-19禍の２年目は、看護師インシデント報告は大幅に増加（前年比約13.6％増）した。その中でも「療養上のケア」に関する報告が約47％増，「薬剤関連」の報告が約17.9％増，「ライン・チューブ・ドレーン類の管理」に関する報告が約14.5％増であった。2021年の緊急事態宣言は2020年の1度に対し3度発令されている。それに伴いCOVID-19関連のインシデント報告は発令時期に増加する傾向が見られた。COVID-19患者の増加は病棟看護業務を繁忙にさせ、インシデント報告増加に関係している可能性がある。今後はさらなる要因分析のためDPCデータにおける患者背景を加え、分析を行い，詳細な看護インシデントの要因を明らかにしていく必要がある。しかし、研究機関転籍の際にトラブルが発生したため、研究体制の維持ができなくなり研究中止とせざるを得なくなった。
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