| Project/Area Number |
22K11179
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
|
|---|
| Research Institution | Ishikawa Prefectural Nursing University |
|---|
Principal Investigator |
桜井 志保美 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (50378220)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河野 由美子 富山県立大学, 看護学部, 教授 (90566861)
金谷 雅代 (東雅代) 石川県立看護大学, 看護学部, 准教授 (80457887)
牛村 春奈 石川県立看護大学, 看護学部, 助手 (40867363)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
|
|---|
| Keywords | 訪問看護 / 医療的ケア児 / 食 / 発達 / 育児 / 医療的ケア / 乳幼児 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
2018年度から学術研究助成基金をうけ、医療的ケア児の育児支援に取り組んでいる。第1ステップとして「養育者の育児上の困りごと」、第2ステップで「困りごとに対する訪問看護師が実施した育児支援内容」を明らかにした。第3ステップとして本研究だは、困りごとに対して訪問看護師が実施した育児支援内容をもとに、小児訪問看護に精通した看護師のコンセンサスが得られる育児支援内容を無記名式量的記述的調査によって明らかにする。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、①調査票に用いる質問項目の見直し、②倫理委員会に申請を行った。
①訪問看護師の実践から作成した調査票素案内容について、医療的ケア児の支援に携わる専門職と共に検討する目的で、児童発達通所施設に勤務する外来看護師長に研究協力を依頼した。施設内で療育に携わる理学療法士、作業療法士、保育士、看護師間で研究協力について検討してもらった。その結果、該当施設に通所している幼児の年齢は、2歳以上であり、通所施設では、2歳未満児と関わる機会がないことが分かった。そして、県内の医療的ケア児支援センター長を紹介してもらった。医療的ケア児支援センターにおいて、センター長（小児科医）と医療的ケア児コーディネーターから、県内の相談状況について説明を受け、調査票の素案についても助言をもらい、修正した。さらに、12月に開催された日本看護科学学会学術集会・交流集会で、修正した素案の支援内容について、参加者（小児看護学研究者）とディスカッションし、調査票を完成させた。
②2月に所属機関の倫理委員会に申請し承認を得た。調査に向けて、先行研究（2020年）以降に開設された地方厚生局に登録されている全指定訪問看護ステーションをインターネットで検索し小児専門の訪問看護ステーションの洗い出しを実施している途中である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
教務委員長のため、大学運営に要する時間が大幅に増加している。その影響で、研究のエフォートが大幅に減ってはいたが、最終年度である次年度には、調査できる段階まで追いついている。しかし、デルファイ法での調査であり、参加者からのコンセンサスの状況によっては、何度も調査を繰り返す計画であるため、やや遅れているとした。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2024年度（最終年度）は、調査を実施する。コンセンサスが得られるまで、支援内容を修正し調査と回答を繰り返し行う。合意率70％以上に達したら調査終了とし、データ分析とまとめを行う。
|
