| Project/Area Number |
22K11667
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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| Research Institution | Biwako-Gakuin University |
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Principal Investigator |
高木 俊 びわこ学院大学, 教育福祉学部, 講師 (80735415)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | レジスタンストレーニング / 広背筋 / 僧帽筋 / 近赤外分光法 / 心拍出量 / 末梢循環 / 筋電図 / 部位差 / 酸素 / 筋活動 / 中心循環 / 筋酸素飽和度 / 筋発揮張力維持スロー法 |
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| Outline of Research at the Start |
レジスタンス運動中の筋内低酸素化は、骨格筋の増量と関連する可能性がある。本研究課題では背部を対象としたレジスタンス運動中の筋内低酸素化と筋厚の関係、および筋内低酸素化における規定要因の解明するために、局所性要因（主働筋・協働筋における循環・代謝・筋活動）と全身性要因（心機能・呼吸効率・全身エネルギー代謝）を包括的に評価する。レジスタンス運動時の筋内低酸素化と筋肥大の関係、及び筋内低酸素化の規定要因には年齢の影響が予想されるため、本研究課題では若年者と高齢者にて検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、レジスタンストレーニングの習慣を持たない若年成人及び高齢者に対して背部を対象としたレジスタンストレーニングを実施することで、１）レジスタンストレーニングによるレジスタンス運動中の筋内低酸素化の変化が筋厚の変化と関連するか否か、２）レジスタンストレーニングによる１）の関連が若年成人と高齢者で異なるか否か、３）レジスタンストレーニングによるレジスタンス運動中の筋内低酸素化の変化が局所性・全身性要因の変化と関連するか否か、及び４）３）の関連が若年成人と高齢者で異なるか否かの4点について検討することである。本研究は上記4点の検討により、運動時における背部の筋内低酸素化とその規定要因を循環・代謝に関連する複数の局所性要因と全身性要因から解明することを目指すものである。
2023年度は2022年度より継続して所属大学内の研究環境を整備すると共に、2022年度に新規購入した呼気ガス分析装置における測定手技の確認と習熟を進めた。加えて、本研究課題の着想のもとになった筋内低酸素化データを追加解析したところ、新規知見が確認された。本研究課題の成果における波及効果を高める可能性が考えられたため、当該データをまとめて論文を投稿する一方で、追加解析の結果を踏まえた実験系の再構築を進めた。
来年度以降の十分かつ有益なデータ解析を実施するため、当該分野の専門国際学会（東京開催）に参加し、最新知見の情報収集及び情報交換を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究環境の整備に時間を要したため。また、所属大学における校務が急遽増加したため。
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| Strategy for Future Research Activity |
予備実験を進めることで、測定プロトコールを再確立させ、本実験を開始する。
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