| Project/Area Number |
22K13473
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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| Research Institution | Kyoto Sangyo University |
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Principal Investigator |
Shin Hayoung 京都産業大学, 経営学部, 助教 (60906915)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 向社会的モチベーション / 仕事における向社会性 / 労働意欲 / 先行要因 / 向社会性 / 自律的・統制的側面 / モチベーション / 組織行動論 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、仕事や職場における向社会的モチベーションの先行要因を明らかにすることである。向社会的モチベーションとは、他者に恩恵を与えようとする意欲を指し、成員と組織の双方に概ね好影響を与えることが示され、これを高めることの重要性が強調されてきた。ところが、仕事における向社会的モチベーションの促進させ持続させる要因に関する研究蓄積は少ない。
本研究では、組織の中において成員を向社会的モチベーションに動機づけられるよう促し、動機づけられた状態を持続させる要因について検討することで、職場の管理者や経営者への示唆を得ることを目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の主たる目的は、仕事や職場における向社会的モチベーションの先行要因を明らかにすることである。成員を向社会的モチベーションに動機づけられるよう促し、動機づけ状態の持続要因について探索的に検討することで、管理者や経営者への示唆を得ることを目指した。
令和5年度の成果は、下記のとおりである。まず、①前年度までに行った文献レビューならびに予備データの分析結果を論文化し、文献調査から得た着想をもとに②実証調査を実施した。
具体的な研究実績として、向社会的モチベーションの概念整理ならびに先行要因について、紀要論文を1編執筆した。加えて、予備データの分析結果に関するディスカッションペーパーを1編執筆した。
なお、先行研究のレビューによれば、企業の目的や理念が向社会的である場合、その意思に賛同する従業員が集まりやすく、さらに組織に対する誇りや帰属意識が高まることが示されている。加えて、仕事の意義や重要性を知覚するほど、自身の向社会的影響力の知覚につながり、従業員の向社会的モチベーションと関連することが指摘されている。これらはいずれも、従業員の労働意欲を促進する可能性が示唆されている変数である。以上をふまえ、経営理念の性質や浸透度、職務特性が従業員の向社会的モチベーションに影響を及ぼす可能性について、定量調査を行い、従業員データを収集した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和5年度に予定していた予備データの分析、文献レビューの論文化はほぼ予定通り実施した。当初予定していた通り、定量調査のためのデータ収集も完了している。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和6年度には新たに収集したデータを分析するとともに、結果の解釈や論文化を行っていく予定である。
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