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ダイレクトリプログラミング技術によるヒト線維芽細胞より唾液腺細胞の誘導法の確立

Research Project

Project/Area Number 22K21070
Research Category

Grant-in-Aid for Research Activity Start-up

Allocation TypeMulti-year Fund
Review Section 0907:Oral science and related fields
Research InstitutionShowa University

Principal Investigator

堅田 凌悟  昭和大学, 歯学部, 助教 (80965880)

Project Period (FY) 2022-08-31 – 2025-03-31
Project Status Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Keywordsダイレクトリプログラミング / 再生医療
Outline of Research at the Start

障害された唾液腺組織を再生する目的で、生体外で作製した唾液腺細胞を障害唾液腺に移植する細胞治療の応用が期待されている。すでに、申請者は、ダイレクトリプログラミング技術を応用することにより、マウスの線維芽細胞より唾液腺細胞の作出に成功している。本研究では、より臨床応用への可能性を志向し、ヒト線維芽細胞から同様な手法を用いて唾液腺細胞の作 出に着手する。ヒト線維芽細胞より唾液腺細胞の誘導が可能となれば、これまで臨床応用の問題点としてあげられてきた移植細胞ソースの問題などを克服した、新たな再生治療として期待される。

Outline of Annual Research Achievements

障害された唾液腺組織を再生する目的で、生体外で作製した唾液腺細胞を障害唾液腺に移植する細胞治療の応用が期待されている。すでに、申請者は、ダイレクトリプログラミング技術を応用することにより、マウスの線維芽細胞より唾液腺細胞の作出に成功している。本研究では、より臨床応用への可能性を志向し、ヒト線維芽細胞から同様な手法を用いて唾液腺細胞の作 出に着手する。ヒト線維芽細胞より唾液腺細胞の誘 導が可能となれば、これまで臨床応用の問題点としてあげられてきた移植細胞ソースの問題などを克服した、新たな再生治療として期待される 。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

臨床業務並びに研究業務との平行した実験が困難である

Strategy for Future Research Activity

1.ヒト線維芽細胞の採取と唾液腺細胞の誘導
当研究室では、胎生期マウス線維芽細胞から転写因子の導入により唾液腺細胞の誘導 を可能にしたとの報告を行った(Katada R et al. BBRC 2021)。本研究では、抜歯した智歯に付着している歯肉組織から線維芽細胞を採取し、 その線維芽細胞をexplant cultureにより培養する(Regenerative Therapy,2019)。当研究室において確立したダイレクトリプログラミング技術 を用いて線維芽細胞に転写因子を導入することにより唾液腺細胞を誘導する。
2. 唾液腺細胞シートの作製
これまでの報告で、口腔粘膜上皮細胞を温度応答性培養皿上で培養し、シート状に剥離し角膜移植に応用したとの報告がなされている(Nishida
K et al. N Engl J Med,2004)。研究代表者らは細胞シートの作製を西田らの報告した手法で行う。具体的には、線維芽細胞から誘導した唾液腺細胞を、ディスパーゼ処理により分散化した後、温度応答性培養皿へ播種し唾液腺細胞シートを形成する。

Report

(2 results)
  • 2023 Research-status Report
  • 2022 Research-status Report

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Published: 2022-09-01   Modified: 2024-12-25  

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