Project/Area Number |
22K21190
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Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
0908:Society medicine, nursing, and related fields
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Research Institution | Hyogo Medical University |
Principal Investigator |
大塚 恒弘 兵庫医科大学, リハビリテーション学部, 助教 (40964119)
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Project Period (FY) |
2022-08-31 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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Keywords | 脳トレアプリ / アプリ開発 / 認知症予防 / 認知訓練課題 / 介護予防 / 健康増進 / リハビリテーション |
Outline of Research at the Start |
近年、高齢者人口の増加に伴い、認知機能訓練による認知症予防が注目されている。 私たちは、脳科学、認知リハビリテーションの知見を反映させ、なおかつ楽しく継続的に取 り組めるように工夫されたPC上で行える課題セットを開発した。 本研究では、本課題セット(個人実施・集団実施)と現在世に出ている、脳トレ課題、認知症予防課題(シンプルなパズル課題、計算課題、謎解きなど)を実施し、その介入効果や、対象者の使用感を比較する。そしてその結果から、地域の通所施設や、個人が自宅で取り組む際に、認知症予防効果に影響する要因を明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
2022年9月の採択後、下記の状況により、大幅な計画変更を余儀なくされた。日中は研究活動を行えない状況であったため、夜間に研究計画の練り直しと、メールで各所との再調整を行いながら、研究計画書の(5)方法と手順のii.にあたる個人実施介入の準備として、本課題セットを対象者自身のスマホ等デバイスで行えるように、アプリ化する作業を進めた。2022年11月より、開発担当技術者と打ち合わせを重ねながら、開発を進めている。現在、半分程度の課題の実装が出来ており、9月頃に全体の実装が完成する予定である。 このアプリ化により、研究使用後に一般への公開も可能となるため、本課題セットが臨床活用可能なツールとして貢献する可能性もある(神戸大学知財担当部門と協議済み)。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2022年夏に、同年12月~2023年2月にかけての長期研修への参加が決まり、それによってその研修期間前後の業務が過密となり、休日も含め、大学業務以外の活動を一切出来ない状態となった。研修期間中は平日の業務時間内は完全に拘束されていたため、当初予定していた介入対象との相談調整も困難となった。また、倫理審査会にも参加できないため、倫理審査の申請も出来ない状態であった。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度の業務状況と研究の進捗を考慮し、当初方法として挙げていた、集団実施介入と個人実施介入のうち、個人実施介入に焦点を絞って実施することとした。 現在進めている、本課題のスマホ等デバイス用のアプリ化が、次年度9月頃に完成予定であり、それに合わせて、介入を開始することとした。 7・8月までに介入対象の選定と、倫理審査手続きを進め、9~10月に対象への説明同意と初期評価を随時行い、3か月間の介入を開始する。 比較検討については、時間がかかるクロスオーバーデザインを取りやめ、同一デバイスに比較対照となる脳トレアプリを搭載した状態で、対象者が日常的にどのように取り組んだかを確認し、課題特徴による、取り組みへの動機づけや継続性の特徴と課題効果、主観的な使用感との関連を検討することとした。2023年度中にデータ収集を終え、2024年度に学会発表、論文投稿を行う。
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