| Project/Area Number |
22K21243
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
0909:Sports sciences, physical education, health sciences, and related fields
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| Research Institution | Saitama Prefectural University |
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Principal Investigator |
薄木 健吾 埼玉県立大学, 大学院保健医療福祉学研究科, 研究員 (80967860)
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| Project Period (FY) |
2022-08-31 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 頸椎症性脊髄症 / リハビリテーション / 神経筋電気刺激 / 上肢機能 / 頚椎症性脊髄症 |
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| Outline of Research at the Start |
Neuro Muscular Stimulation; NEMSと随意運動の併用は単独介入よりも皮質脊髄路の興奮性を増大する(Khaslavskaia 2005). 本研究は頚椎症性脊髄症術後の患者に, NEMSと随意運動を併用したプログラムを実施し, 頸椎症術後患者の皮質脊髄路の回復を促し, 早期に生活上の困難さを減少させることを検証する.
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本では頸椎症性脊髄症が10万人に4人という頻度で発症するが、リハビリテーション効果のエビデンスレベルは低く，未だ十分に検証されていない。橈骨遠位端骨折患者では、不動により脊髄興奮性の低下が起こり。手が使用できる角度に回復しても手の使用困難感を訴え、関節可動域を実際よりも低く過小評価することが報告されている。頸椎症性脊髄症患者においても同様に，運動機能を患者自身が過小評価して，日常生活が低下すると目される。
神経筋電気刺激は、経皮的に電気刺激を加えて皮質脊髄路の興奮性を増大させて下行性出力を増大させることができる。物理療法として整形外科疾患に対して一般的に行われており、副作用も少ない。本研究では、頸椎症性脊髄症患者を対象に，手の不使用による運動機能を過小評価の状態を調査し、神経筋電気刺激を用いた介入により，自己評価と運動機能、さらに日常成果が早期に改善をすることを検証している。
2023年度は患者17名（電気刺激群１１名、コントロール群６名）を調査し、試験解析を実施した。試験解析では、関節可動域の過小評価に関して重症例では過小評価している可能性が示唆された。機能評価では、電気刺激群、コントロール群ともに、時期による筋力、巧緻動作、日本整形外科学会頸髄症治療成績判定基準の改善が認められた。電気刺激群とコントロール群の群間での改善の有意差は見られなかった。最終年度は、引き続きデータ収集を行うこと、健常者との比較と電気刺激群-非電気刺激群での解析を実施し結果を学会及び論文で公表する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
17名のデータ収集（介入群6名、コントロール群11名）を終了し、プレ解析を実施している。またデータ収集を継続している。近隣の回復期リハビリテーション病院および、地域ケア病棟へ転院となる対象者がおりデータ集中が中途終了する場合があった。近隣の回復期リハビリテーション病院へ協力を要請しデータ数を増やす予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
対象患者17名の介入が完了し、さらに9名の患者を対象にデータ収集であり増加予定である。
試験的解析で、過小評価については、頸椎症性脊髄症の重症度が高く関節可動域制限が大きいものほど機能を過小評価していた印象があった。介入群ーコントロール群では群間差は見られなかったが、重症度が関連している可能性が示唆された。今後データ数増加後は重症度も考慮して考察する。
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