| Project/Area Number |
23K00611
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02090:Japanese language education-related
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| Research Institution | Ritsumeikan University (2024)
The University of Shimane (2023) |
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Principal Investigator |
小林 明子 立命館大学, 文学部, 准教授 (40548195)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 日本語学習者 / 動機づけ / 文献研究 / システマティックレビュー / 複言語話者 / Systematic Review / 文献レビュー |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、システマティック・レビューと呼ばれる文献研究の手法を用いて日本語学習者を対象とした動機づけ研究の成果を系統的に統合することである。従来、第二言語における動機づけ研究は、英語学習者に対する調査を基に理論構築が行われてきた。しかし、英語に関する調査のみを基に提案された理論は英語以外の言語を説明する上で十分ではない可能性がある。また日本語学習者には日本語と英語両方を学ぶ者も多い。そのため本研究では複言語話者としての日本語学習者を含めて分析し、既存の理論が適合しない例や課題を検討する。さらに動機づけを高めることを意図した実践を整理・公開することにより、データに基づく教育実践を支援する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2024年度は前年度に続いて文献データベースの拡充を進めるとともに、まずは高等教育機関で学ぶ留学生を対象とした論文をもとに分析を行い、分析手続きや枠組みの確認を行った。分析結果は韓国日語教育学会第46回学術大会で発表した。
分析では論文を精読したうえで、タイトル、著者、キーワード、要旨、目的、対象者、方法、結果の概要、教育的示唆をまとめた一覧を作成し、量的・質的な側面から考察した。結果としてデータの蓄積が十分でない対象者・教育プログラム（英語のみで学位が取得できる課程等）や日本語教育ではまだあまり導入されていない動機づけ理論（エンゲージメント等）があることが示唆された。さらに、日本語学習者の動機づけを高めることを意図した実践手法を抽出し、整理するため、論文中の教育的示唆に当たる箇所の記述をカテゴリーに分類した。その結果、A）教育・学習環境による動機づけの相違を理解する、B）動機づけに関する学習者タイプを把握しタイプ別の働きかけを提案する、C）動機づけの向上・低下に関わる要因に働きかける、D）動機づけの変動を認識し長期的な観点から働きかけを考える、E）教室内外の学習環境作りの重要性を認識する、F）特定の教育的介において動機づけの向上・低下に関わる要素と留意点を示す、G）その他に分類された。このような動機づけへの教育的介入を整理するための枠組みは、留学生以外について調査した論文にも援用可能であると考えられるため、今後精緻化を進めたうえで全体的な分析に移る予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2023年度の課題の実施が遅れていたこと、及び申請者の所属が変わったことにより研究時間の確保が困難だったことが大きな理由である。当初の計画では2024年度の段階で文献データベースの作成に一定の目途をつけ、収集した論文全体の研究統合を実施する予定であったが、一部の実施にとどまっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き文献の収集・整理を続け、文献データベースを拡充する。さらに2024年度に実施した分析を対象に文献統合を適切に進めることができているかについて確認作業を行う。具体的にはシステマティック・レビューの国際的ガイドラインであるPRISMA声明及び応用言語学分野のレビュー論文を参照しながら、分析、研究統合の手順の妥当性、留意点を確認する。分析手順や分析枠組みに課題が見られる場合は再度検討したうえで、収集した論文全体を対象とした文献統合に取り組む。また分析結果をとりまとめ、国内外での発表や論文投稿を通して随時成果を公開する。
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