口腔機能障害患者のフレイル、介護予防に関する研究 ー新たな早期支援策の開発ー
Project/Area Number |
23K01916
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 08020:Social welfare-related
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Research Institution | Showa University |
Principal Investigator |
柴田 由美 昭和大学, 保健医療学部, 講師 (20759732)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木村 有子 昭和大学, 保健医療学部, 講師 (50758901)
原田 由香 昭和大学, 歯学部, 助教 (90585621)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2027: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2026: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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Keywords | 口腔機能 / 口腔機能低下 / フレイル / オーラルフレイル / 頭頸部がん / 社会参加 |
Outline of Research at the Start |
口腔がん等の手術後は口腔機能障害によりOQLが低下する。それに加え、社会との関係が減少することで、フレイルや要介護リスクが高まることが予測される。本研究は2年間の追跡調査で、口腔機能障害が残存する頭頸部がん患者を対象に、口腔機能障害と社会参加に関連があるか、口腔機能障害の重症度が社会参加に影響しているか、口腔機能障害により社会参加が減少することで要介護リスクが高くなるかを調査する。さらに、身体および口腔機能に対する支援はフレイル、要介護リスクを予防できるかを検証し、頭頸部がん治療後患者に対する早期からの支援の方法を提案する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、口腔機能障害が残存する頭頸部がん患者のフレイル、要介護リスクを明確にすることで健康寿命の延伸に寄与することである。頭頸部がん患者への質問紙による追跡調査と診療録からがんの種類、重症度、口腔機能障害の程度、口腔機能の経時的変化等の臨床情報を抽出し、①口腔機能障害の重症度が社会参加に影響するか、②口腔機能障害により社会参加が減少することで要介護リスクが高くなるか、③身体機能および口腔機能に対する支援はフレイル、要介護リスクを予防できるか、を検証する。 口腔機能障害に対する治療の影響が社会参加にどのように関連しているかを解明し、早期からの支援策を提案することで、フレイル、要介護リスクを予防することを目的とする。頭頸部がんの治療開始前、治療終了後1ヶ月、治療終了後1年6ヶ月の計3回、質問紙調査を実施する。 2023年度は、調査対象となる頭頸部がん患者に対する研究の文献検索を行った。また、質問紙調査を実施するために、先行研究をもとに調査項目や内容の検討を行い、質問紙を作成、調査を開始した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
先行研究の分析、文献検索、質問紙の作成に時間を要してしまった。また、倫理申請にも時間を要した。そのため、第1回目(頭頸部がん治療前)の質問紙調査を開始する時期が、当初の予定より遅れた。
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Strategy for Future Research Activity |
第1回目の質問紙調査の継続と第2回目(頭頸部がん治療後1ヶ月)の質問紙調査を順次、実施していく。同時に、質問紙調査を実施した患者の診療録から、臨床情報の抽出を行い、今後の分析に向けてデータベースを作成する。
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Report
(1 results)
Research Products
(1 results)