| Project/Area Number |
23K02015
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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| Research Institution | Showa Women's University |
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Principal Investigator |
小西 香苗 昭和女子大学, 生活機構研究科, 准教授 (70238103)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
黒谷 佳代 昭和女子大学, 食健康科学部, 講師 (50610739)
佐田 文宏 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 社会医学研究部, リサーチアソシエイト (90187154)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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| Keywords | 食品コスト / 健康格差 / 食事パターン / 食事の質 / BMI / エネルギー密度 / 栄養密度 / 栄養疫学 / 食品選択 |
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| Outline of Research at the Start |
近年、本邦における食品価格高騰による食生活や健康影響が懸念される。欧米では、食品コストは食品選択の決定因子として低所得層ほど大きな影響を受け、社会経済的ステータスが低い者ほど、低コストで精製された穀物、砂糖や脂肪が添加されたエネルギー密度(kcal/食品100g)の高い食品を選択し、その結果として食事の質低下を招いていると報告されている。このように食品コストが食事内容(食品・栄養素摂取状況、食事の質など)に影響を与え、その結果として我々の健康状態に負の影響を与えるという健康格差が問題視されている。本研究の目的は、健康格差解決のための食品選択ツール開発の基礎資料となる結果を得ることである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、本邦における食品価格高騰による食生活や健康影響が懸念される中で、その現状を明らかにし、以下を詳細に検証することを目的としている。
欧米では、社会経済的ステータスが低い者ほど、低コストで精製された穀物、砂糖や脂肪が添加されたエネルギー密度の高い食品を選択し、その結果として食事の質低下を招いていると報告されている。本研究では、本邦における（１）食品コストとエネルギー密度および栄養密度との関連、（２）食品コストと食品・栄養摂取および食事の質との関連を明らかにする。さらに、食品コストと身体状況との関連では、エネルギー密度の高い食品や食事と肥満や2型糖尿病との間に強い関連性が指摘されているため、（３）食品コストと身体状況との関連についても明らかにし、食品選択のためのツール開発の基礎資料となる結果を得ることをも目的としている。
2024年度は、前年度に予備的調査のデータ（670名）の解析をした結果を、カナダのトロントで開催された第19回国際栄養士会議（The 19th International Congress of Nutrition and Dietetics；ICND2024）にて発表を行った。研究対象者のうち81.6％が過去1年間の食品価格の上昇を実感し、65.2％が価格上昇のために節約していると回答（「節約群」）していた。また、価格上昇のために節約することが食品購買行動に与えている影響では、節約群は非節約群に比べ、食品を選ぶ際に「量や大きさ」「価格」を重視し、非節約群は「栄養価」を重視していた。さらに、節約意識は現在のBMIおよびうつ症状などの健康状況とは関連していなかったことを報告した。この予備調査の結果を踏まえて、2025年度に実施予定の主調査の調査票の作成、対象者の選定、実施計画など立てた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2024年度は研究代表者が1年間、英国サウスサンプトン大学MRCライフコース疫学センターに研究留学を行ったことが理由で、当初の研究計画からは大きく予定が遅れた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は研究代表者が英国サウサンプトン大学に研究留学を行っていたため、予定していた国内での主調査は2025年度に実施予定である。2020年以降、新型コロナウイルス感染症の影響、ウクライナ情勢の悪化や急激な円安、原油価格の高騰など複合的な要因が重なり、食品のコストが上昇していた。さらに、この1年間でコメ価格の急激な上昇もみられ、本研究計画を提出した2022年度とは大きく食品コストを取り巻く情勢が変化している。この変化と予備調査の結果を踏まえて、当初の研究計画に加えてコメ価格高騰が与える影響なども加えて主調査を行う予定である。
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