教育学の生存戦略の解明：独仏日の教育学と教員養成に関する社会システム理論的再検討
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23K02060
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09010:Education-related
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
鈴木 篤 九州大学, 人間環境学研究院, 准教授 (70634484)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2026: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 教育学 / 教員養成 / 細分化 / ドイツ / 日本 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、教育学研究に実証性を求める世界的動向や教師教育への貢献が求められる学問領域上の特性、さらに教師教育の側での科学的（学問的）裏付けを求めるニーズを前提とした上で、①教育学研究の領域細分化ならびに②教育学の部分領域内変動とが、それぞれ日本やドイツのようにアカデミズム教育学の制度化や体系化、細分化が進んだ国々と、フランスのように教育学がどちらかというと学際的学問として確立されていった国々とではどのような差異と共通点を有したのかとの観点のもと、教育学史の再検討に取り組むものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は日本・ドイツ・フランスの教育学ならびに教師教育に関わる資料を収集し、主には日本とドイツに関するものを中心に分析を進めている。一例として戦後ドイツの教育学の様子を挙げると、教育学は教育大学を中心に勤務した担当者たちによって担われてきていたが、1960年年代以降の大学教育の急拡大を経る中、教育学の主専攻課程の設置を契機として、教育学はその担い手を教員養成とは直接関わらない部署に置いても確保するようになっていった。もっとも、そこでは依然として教育実践との接続が意識されていたようである。
また、2023年6月と11-12月にはドイツのゲッティンゲン大学およびテュービンゲン大学を訪問し、教員養成への教育学者の参加状況について最新の状況を聴き取った。とりわけテュービンゲン大学（をはじめとするいくつかの大学）にはSchool of Educationという名称の機関が設けられ、各学部の間の調整や教科教育学担当教授職の設置が進められるなど、全学的な教員養成の実質化に向けた取り組みが行われている。こうした動きは、教育学が定期的に教師教育との関係性を再確認し、その関係を強めることで、教育学の存在意義の実証に取り組んでいる動きの一環として捉えることができるだろう。
なお、そうしたコンテクストの下、2024年1月ならびに同3月にはオンラインの国際シンポジウムやワークショップを開催し、テュービンゲン大学School of Educationの事例やドイツにおける教育学の近年の研究手法・研究対象の変化に関する最新情報をドイツ人教育学者から報告してもらうとともに、日本側の動きもドイツ人教育学者に向けて発信した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
2023年度は当初計画していた以上に研究が進んでおり、助成金の前倒し支払いも受けたことから、研究を予定よりも早期に進めることができている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は予定通り、資料の分析を進めるほか、再度、ヨーロッパを訪問し、教育学者からの聴き取り作業も進めたいと考えている。
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Report
(1 results)
Research Products
(8 results)
