| Project/Area Number |
23K02739
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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| Research Institution | Ibaraki Prefectural University of Health Science |
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Principal Investigator |
佐藤 純 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (20327266)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
向居 暁 県立広島大学, 地域創生学部, 教授 (80412419)
廣田 信一 山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (70292406)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 不適切指導 / 教師 / 子ども / 指導方略 / メタ認知 |
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| Outline of Research at the Start |
子どもへの不適切な指導やハラスメント等が後を絶たないのは，その指導方略の選択過程
に問題があるからではないか。以上のような問題意識の下，本研究は子どもの指導者がどの
ような要因により不適切な指導方略を選択してしまうのかを明らかにすることを目的とする。
不適切な指導方略の選択過程を知ることは，教師が自分の行動を改善するために重要であり，「根拠に基づく教育（evidence based education）」において必須の過程であると考えられる。本研究の結果は教師教育の研究および実践に貢献できると考えられる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
佐藤他（2022，2023）は，近年，社会問題化している不適切指導やマルトリートメントといった問題の背景に指導方略選択過程上の問題があると仮定して調査を行った。その結果，指導方略に対する有効性および正当性の認知が，指導方略の使用に影響を与えることが示された。しかし，実際の教育現場では，正当性が高くもなく，効果も一時的であると分かりながらも不適切な指導方略が用いられていることも少なくない。そうした現状から，不適切な指導方略の選択には，適切な指導方略の選択メカニズムとは異なる機序が働いている可能性が考えられた。このような問題意識に基づき，本研究課題の初年度には，教師および教師経験者（300名）を対象に，不適切であると考える指導について，探索的自由記述調査を行いテキストマイニングにより解析を行った。今年度は，その結果について学会発表を行った。そこでのディスカッションから，研究対象として教師経験者だけではなく，子ども自身やその保護者を対象とする必要性が明らかとなった。当初の研究計画では，教師経験者を対象とした自由記述結果に基づいて量的調査を実施する予定であったが，それを変更し，対象者を子ども本人およびその保護者に変更した新たな調査を追加して実施すべく研究計画の変更を行った。計画変更に伴い，学術研究調査サービス会社との打ち合わせを行い，新たな調査項目の作成の検討し，研究倫理委員会の提出のための文書作成を行った。これらを基に，2025年に研究を実施する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
学会発表の結果，研究計画の変更が必要であることが明らかとなった。そのため，追加の研究を実施するために，新たな研究計画の策定，倫理審査の準備等が必要となり，当初2024年度に実施する予定であった研究の実施が困難となった。2024年度内に追加の研究計画の作成が完了している状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年に新たに作成した追加の研究計画を，2025年度内に実施する予定である。さらに，元々2024年度内に実施する予定であった研究計画の一部も実施する。しかし，当初2025年度内に実施する予定の研究の実施は難しいため，1年間の研究期間延長を検討している。
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