| Project/Area Number |
23K12750
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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| Research Institution | Tokyo Medical University |
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Principal Investigator |
山田 ひかり 東京医科大学, 医学部, 臨床研究医 (00973710)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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| Keywords | 認知機能 / マスク / covid-19 / 前頭前野機能 / 運動負荷 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、マスクを外せなくなったわが国において、それらが子どもたちへ負の影響を及ぼさないかという疑問から着想した。マスクを着用しながら実生活を送る子どもたちの負荷場面の一部を運動負荷という形で再現したのちに、前頭前野刺激課題を行い認知機能を評価することに加え、NIRS（近赤外分光法）を用いた脳血流反応や、ストレスレベルを反映する唾液中コルチゾール値も同時に測定することで、生物学的反応性を含めた評価を行い、子どもたちにとって安心・安全なマスク着用に関する科学的根拠を示す。本研究で得た結果はいずれまたくるであろうパンデミックに向けた世界で共有される知見となる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的大流行に伴い、感染予防を目的としたフェイスマスクの着用が求められた。しかし、子ども年代におけるマスク着用の危険性や発達への影響についてはいまだに明確なエビデンスが存在しておらず、各国の哲学に沿った形で運用されてきた実情がある。
本研究では、マスクの常時着用が子どもたちの学校生活、つまり運動相当の活動を行った後に授業を受ける生活における、前頭前野を中心とした認知機能（実行機能や疲労度）への直接的影響の有無を明らかにすることを目的とする。具体的には、マスク着用群と非着用群をランダムに振り分け、わが国の子どもたちの実生活により近づけた形での影響の有無を明らかとするために、5METsを学校生活における子どもたちの平均運動強度と仮定して、1分30秒のシングルマスターテストを実施し、その後WCST検査や新ストループ検査Ⅱを直接的な認知（実行）機能の評価に、前額2点によるNIRS（近赤外分光法）を用いた脳血流反応（認知機能をアウトカムとした様々な介入研究で用いられている手法）や、唾液中コルチゾール値（ストレスレベルの定量評価）も同時に測定することで、生物学的反応性まで踏み込んだ調査として実施する。
本年度は検査の実施体制の整備や、症例登録のために研究の周知を行い参加者の募集を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究を実施するための場所と人材の確保、機材の確保が遅れており、またそれに伴い症例登録が遅れている状況である。また、研究代表者の健康面での問題で研究を行えない時期があったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
症例の登録については近隣の小学校に声をかけて健常ボランティアを募る予定だったが、症例数が集まらないため、当病院の勤務者の子女なども視野に入れて症例を確保する予定である。
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