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既存薬による転写を標的とした萎縮性側索硬化症の新規治療法開発

Research Project

Project/Area Number 24790880
Research Category

Grant-in-Aid for Young Scientists (B)

Allocation TypeMulti-year Fund
Research Field Neurology
Research InstitutionKyoto University

Principal Investigator

村上 学  京都大学, 医学(系)研究科(研究院), 研究員 (80625202)

Project Period (FY) 2012-04-01 – 2013-03-31
Project Status Discontinued (Fiscal Year 2012)
Budget Amount *help
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2014: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2013: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2012: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Keywords筋萎縮性側索硬化症
Research Abstract

本研究で我々の確立したスクリーニング・システムは、SOD1の転写を抑制するFDAで承認されている既存薬Xを同定した。既存薬XのSOD1転写抑制効果は、in vitroで、定量的リアル・タイムRT-PCR及びウェスタン・ブロッティングでmRNA、蛋白レベルともに効果を判定した。さらに、他のrhoキナーゼ(ROCK)阻害薬であるY-27632でも同様にSOD1の発現を抑制することを見出した。ROCKはROCK1とROCK2の2種類あり、RNA干渉によりその発現をひとつずつ抑制しても、SOD1の発現を抑制する作用はなかった。しかし、ROCK1とROCK2を同時にノックダウンすることにより初めてSOD1転写抑制作用を有することを見出した。以上の結果から、ROCK1及び2の活性を抑制することがSOD1の転写を制御することにつながり、かつ既存薬XがROCKの抑制効果を介してSOD1の転写を抑制していることを示唆するものである。既存薬Xは国内で既に臨床で使用されており、その安全性は広く受け入れられている。我々の研究は既存薬Xの新たな薬理学的性質を提示するとともに、ALS治療薬として新たに再配置できる可能性を示すものである。
NFκBレポーターアッセイを用いてさらに解析すると、既存薬XがROCK抑制効果を介してNFκBの活性を低下させていることが示された。NFκBは神経炎症に関わる主要な転写因子で、ALS患者の脊髄前角においてその発現が亢進することが報告されている。 さらにNFκBの転写調節領域が、SOD1の5’非翻訳領域にあるプロモータ領域に存在しており、NFκBが実際にSOD1の転写調節因子の一つであるという報告もある。既存薬XのSOD1発現調節作用メカニズムの少なくとも一部は、NFκBを介している可能性が示唆された。

Report

(1 results)
  • 2012 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2012

All Presentation (2 results)

  • [Presentation] 既存薬によるSOD1転写を標的とした筋萎縮性側索硬化症新規治療法の開発2012

    • Author(s)
      村上 学
    • Organizer
      第53回日本神経学会学術大会
    • Place of Presentation
      東京
    • Related Report
      2012 Annual Research Report
  • [Presentation] 既存薬によるSOD1転写を標的とした筋萎縮性側索硬化症新規治療法の開発2012

    • Author(s)
      村上 学
    • Organizer
      第35回日本神経科学大会
    • Place of Presentation
      名古屋
    • Related Report
      2012 Annual Research Report

URL: 

Published: 2013-05-31   Modified: 2019-07-29  

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