| Project/Area Number |
24K05240
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08010:Sociology-related
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| Research Institution | Rikkyo University |
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Principal Investigator |
池田 岳大 立教大学, 社会情報教育研究センター, 助教 (90909996)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2026: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 性別職域分離 / 性別専攻分離 / ヴィネット調査 / 性別分離 / サーベイ実験 / ジェンダー |
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| Outline of Research at the Start |
大学での専攻分野、あるいは職業における性構成比の偏りのことをそれぞれ性別専攻分離、性別職域分離と呼ぶが、本稿では教育、仕事の領域で性別分離が生じるのはなぜか、本稿ではweb調査によるヴィネット実験データを用いて解明を試みる。ヴィネット実験では、ある架空の個人の属性が記載された履歴書を回答者に提示し、その個人が特定の専攻分野、職種に適性な人材か判断してもらう。web調査によるヴィネット実験では、履歴書に示される架空の個人の属性情報をランダムに表示することが可能で、性別が、特定の専攻分野や職種における適性評価に及ぼす影響をより頑健な方法を用いて示していく。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、日本社会における職業や専攻分野における適正人材に関するジェンダーステレオタイプの存在を明らかにすること、あるいはその規定要因を明らかにすることを目指して研究を進めている。初年度は資料収集や、調査設計といった準備に時間を当てた。資料収集については、主に海外を教育段階や労働市場を対象とした性別職域分離、性別専攻分離に関する先行研究の探索を進め、さらにはヴィネット実験に関する調査研究例についての知見を深めた。結果として大きく次の2点が分かった。第1に、性別職域分離と性別専攻分離の弛緩の程度は異なること、また専攻分野における適正人材に関するジェンダーステレオタイプの様相を解明しようとする実証研究は少ないことが明らかとなった。第2に、ジェンダーステレオタイプは、男性占有分野よりも女性占有分野においてより強固に残っていることを示唆するデータは多くありながらも、実証的な分析は蓄積されていないことが問題として明らかとなった。
第1、第2に関わる問題を、既存データによって予備分析した所、とりわけ男性占有分野においては職業資格や学歴資格を女性が獲得するようになったことがジェンダーステレオタイプの解消に寄与しうることが示唆された。
また、調査設計についても同時並行で進めており、初年度は調査対象者の選定とサンプルサイズの決定まで完了している。調査会社に回収シミュレーションを依頼し、ヴィネット実験の実施に必要なサンプルサイズの設計が完了した。また質問項目としては、前述した2つの先行研究を実証するために、各職業に対するイメージをはじめとして、各職業に特有のステレオタイプを可視化できるような項目を今後選定していく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2年目に実施する本調査の実施に向けて、1年目は調査法に関する学習を進めたことと、また調査対象者や調査項目について具体的に設定することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2年目には調査を実施し、その調査結果についての概要を学会で報告することが第一の目標となる。6月には調査項目を確定させ、その後、夏に調査を実施するという計画を進める。
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