| Project/Area Number |
24K20536
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Jichi Medical University |
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Principal Investigator |
鈴木 康裕 自治医科大学, 医学部, 客員研究員 (30927570)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2024: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
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| Keywords | 行動変容 / 運動療法 / フィードバック / 動画再生 / スマートフォン / 遠隔リハビリテーション / モニタリング / 自主トレーニング / 遠隔医療 / フレイル / サルコペニア / レジスタンス運動 / 介護予防 |
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| Outline of Research at the Start |
高齢者のフレイル対策として運動による介入が重要であることは周知の事実であるが、高齢者のフレイル対策として広域地域住民を対象に在宅でも行える簡便なシステムは確立されていない。そこで我々は遠隔モニタリングシステムとスクバラを組み合わせた新たな運動プログラムを考案している。本研究では、高齢者におけるフレイル予備群である地域在住高齢者を対象に我々の考案した運動プログラムを実施することで骨格筋量の増加および身体能力の向上、ADL自立期間の延長などによる効果が生じるかどうか、またこの運動プログラムの実践管理についての検証を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、最終的に動画の配信、簡便な運動プログラムの考案、運動実施記録のモニタリングの手法を組み合わせた介入を要支援高齢者に行うことで、自宅で行えるフレイル対策の実現可能性を検証することである。本件について、計画通り実施し、運動継続に関する知見を得ることが出来ている。
本研究に関わる予備実験として、まず運動継続に向上効果をもたらす因子を探索するパイロットスタディを実施した。本パイロットスタディでは、介護保険施設における介護職員を対象とするため、介護保険施設を運営する株式会社ドクターアイズと連携して研究を進めていく必要があった。2024年2月から該当施設の担当者を交え、倫理審査に係る書類作成及びデータ受領に関するロジスティクス構築を開始した。その後、4月に自治医科大学倫理委員会の研究許可を取得したため、同月より株式会社ドクターアイズが運営している介護保険および関連施設（全7か所：デイサービス宮城県名取店、塩釜店、石巻店、仙台実沢店、仙台南光台店、岩手県花巻店、北海道苫小牧店）における職員（全120名）を対象に研究参加者（目標人数90名）の募集を行った。同年10月までに目標人数が一定数に到達したため、研究を開始した。2025年2月全ての介入が終了し2025年5月現在、この結果を纏めており、論文投稿準備中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
第二弾研究では、要支援および要介護状態である高齢者を対象者として選定する予定であるが、スマートフォンの操作に難渋する例が多発しており、研究対象者としての登録が進まない現状がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、アビリティーズ・ケアネット株式会社との共同研究（地域在住高齢者を対象にフレイル対策のため考案した遠隔モニタリング式トレーニングシステムの効果検証）を進めている。
本研究では、考案した本システムの実用性と効果をさらに高めるため、以下の方策で推進する。①対象者の拡大：軽度フレイル高齢者や介護予防対象者にも適用し、幅広い層に対する効果を検証する。②長期的効果の評価：介入期間を延長し、骨格筋量・筋力・ADL自立期間への中長期的影響を明らかにする。③モニタリング機能の強化：運動フォーム認識やリマインド機能の導入により、運動の質と継続率向上を図る。④心理社会的要因の分析：運動継続に関与する心理・社会的因子を評価し、プログラム改善に活用する。⑤地域連携・実装研究：地域包括支援センター等と連携し、現場での普及可能性・持続可能性を検討する。
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