豪雨による地盤災害の発生に関する資料収集と発生予測手法の適用のための解析

• Project/Area Number: 60025037
• Research Category: Grant-in-Aid for Research in Natural Disasters
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Institution: Tottori University
• Principal Investigator: 清水 正喜 鳥取大学, 工, 助教授 (00115859)
• Project Period (FY): 1985
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1985)
• Budget Amount: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000); Fiscal Year 1985: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,300,000)
• Keywords: 豪雨 / 地盤災害 / 発生予測 / タンクモデル / 限界貯留量

Research Abstract

1.研究の目的と方法 (1)目的 本研究の目的は、刻々の降雨データをタンクモデルによってモデル内貯留量に変換し、それを指標として災害の発生を予測する手法(タンクモデル法という)の様々な地域への適甲性を計り、本手法を防災システムの実用的手段として利用するための基礎資料を準備することである。(2)方法 既往の災害資料についてタンクモデル法の適用に必要なデータ(時間雨量、災害発生時刻)の収集の可能性を検討した。可能な災害について、現地へ出向または文書依頼によって、データの収集を行った。収集したデータは、昭和59年新潟県内全災害、昭和60年2月の同県青海町の大規模地すべり、昭和55〜60年の広島県呉市内の崖くずれ、昭和60年7月の島根県内の全災害である。収集したデータは、地域毎、年度毎にファイルとしてフロッピーディスクに保存した。各災害に対して、降雨データに基いて貯留量の時間変化を計算した。災害発生件数、貯留量、降雨強さなどの時間的変化やその他のグラフをプロッターで図化するシステムを開発した。また、貯留量と災害発生件数の統計的相関性から、各災害に対して限界貯留量を算定した。
2.結果 島根県内および呉市内の災害については、他年度の災害について既に算定した限界貯留量によって、本研究で対象とした災害の発生がよく予測できることがわかった。新潟県内の災害は、そのほとんどが融雪期に発生していて、本手法を直接適用するためには様々の仮定が必要であって、限界貯留量の算定にはさらに多くのデータが必要であった。融雪期の災害発生に対する本手法の適用性は今後の課題である。結論として、タンクモデルによる災害発生の予測は、過去の災害データに基いて計算した限界貯留量によって可能であり、地域毎に限界貯留量を設定することにより、防災システムの手段として有用であるといえる。