• Search Research Projects
  • Search Researchers
  • How to Use
  1. Back to previous page

内湾河口域の物質循環に及ぼす流入負荷の影響とその制御

Research Project

Project/Area Number 62602025
Research Category

Grant-in-Aid for Scientific Research on Priority Areas

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Institution東京水産大学

Principal Investigator

有賀 祐勝  東京水産大学, 水産学部資源育成学科, 教授 (10017022)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 山口 征矢  埼玉大学, 教養部, 助教授 (70114220)
小倉 紀雄  東京農工大学, 農学部環境保護学科, 教授 (30015127)
杉本 隆成  東京大学, 海洋研究所, 助教授 (40004428)
Project Period (FY) 1987
Project Status Completed (Fiscal Year 1987)
Budget Amount *help
¥2,800,000 (Direct Cost: ¥2,800,000)
Fiscal Year 1987: ¥2,800,000 (Direct Cost: ¥2,800,000)
Keywords河口域 / 栄養塩 / 植物プランクトン / クロロフィルa__- / 光合成
Research Abstract

多摩川の中下流部, 河口部, 東京湾内湾において, 水温, 塩分, 電気伝導度, 流速, 水中照度などを測定するとともに, 試水を採取してSS, DO, 有機炭素及び無機栄養塩類(N, P, Si化合物など)を分析し, 植物プランクトンの現存量(クロロフィルa__-量)と光合成活性の測定を行った.
多摩川大橋から河口までの7測点での調査の結果, 上げ潮時と下げ潮時いずれの場合も下層にはかなり上流まで高塩分の内湾水が入ってきていることが明らかになった. 川の水は多量の懸濁物を含み, 著しく濁っており, 水中照度の減衰は極めて急激であった. 無機窒素の中でアンモニア態窒素が最も多く, 下げ潮時には上流より下流で濃度が高く, 河口で最大であった. 反応性リン及びケイ酸態ケイ素は上流で濃度が高く, 河口に向って減少した. 水中のクロロフィルa__-濃度は, 鉛直的に著しい差異はなく, 8月の下げ潮時は河口より上流の方でやや高めであったが, 上げ潮時は上流の表層で下層よりかなり高くなっていることがわかった. 9月の結果を8月と比較すると, 河口でやや高めであるのに対し, 多摩川大橋では著しく低かった. また12月には河口では低く, 多摩川大橋では比較的高い値を示した.
クロロフィルa__-量あたりの光合成速度は河口の植物プランクトンで比較的高く, 河川水については多摩川大橋のものでやや高めであったものの, 大師橋及び六郷橋のものとは大きな差はなく, 河口のものと比べると活性はかなり低かった. また, 河口の試料と多摩川大橋の試料について, 塩分を変えて光飽和光合成活性の変化を検討した結果, 河口の植物プランクトンの光合成活性は塩分の低下に伴ってゆるやかに低下するが, 河川水の植物プランクトンの光合成活性と塩分の上昇に伴ってかなり急激に低下することが明らかになった. これは, 河口域の植物プランクトンが広塩性であることを示唆するものである.

Report

(1 results)
  • 1987 Annual Research Report
  • Research Products

    (3 results)

All Other

All Publications (3 results)

  • [Publications] 山口征矢,有賀祐勝: 沿岸海洋研究ノート. 25(2). 87-95 (1988)

    • Related Report
      1987 Annual Research Report
  • [Publications] ARUGA,Yusho: Proc.3rd Regional Seminar MICE III. 33-35 (1987)

    • Related Report
      1987 Annual Research Report
  • [Publications] OGURA,Norio: Proc.3rd Regional Seminar MICe III. 36-39 (1987)

    • Related Report
      1987 Annual Research Report

URL: 

Published: 1987-04-01   Modified: 2016-04-21  

Information User Guide FAQ News Terms of Use Attribution of KAKENHI

Powered by NII kakenhi