| 研究領域 | 地下から解き明かす宇宙の歴史と物質の進化 |
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| 研究課題/領域番号 |
19H05802
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| 研究種目 |
新学術領域研究(研究領域提案型)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
理工系
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
井上 邦雄 東北大学, ニュートリノ科学研究センター, 教授 (10242166)
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| 研究分担者 |
梅原 さおり 大阪大学, 核物理研究センター, 准教授 (10379282)
森山 茂栄 東京大学, 宇宙線研究所, 教授 (50313044)
吉田 斉 大阪大学, 大学院理学研究科, 准教授 (60400230)
南野 彰宏 横浜国立大学, 大学院工学研究院, 教授 (70511674)
身内 賢太朗 神戸大学, 理学研究科, 准教授 (80362440)
濱口 幸一 東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 准教授 (80431899)
鈴木 英之 東京理科大学, 創域理工学部先端物理学科, 教授 (90211987)
関谷 洋之 東京大学, 宇宙線研究所, 准教授 (90402768)
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| 研究期間 (年度) |
2019-06-28 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
59,800千円 (直接経費: 46,000千円、間接経費: 13,800千円)
2023年度: 13,520千円 (直接経費: 10,400千円、間接経費: 3,120千円)
2022年度: 10,790千円 (直接経費: 8,300千円、間接経費: 2,490千円)
2021年度: 13,520千円 (直接経費: 10,400千円、間接経費: 3,120千円)
2020年度: 10,530千円 (直接経費: 8,100千円、間接経費: 2,430千円)
2019年度: 11,440千円 (直接経費: 8,800千円、間接経費: 2,640千円)
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| キーワード | 地下 / 二重ベータ崩壊 / 暗黒物質 / 超新星ニュートリノ / 地球ニュートリノ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
世界をリードする、神岡地下での観測的研究、実験的共通基盤である極低放射能研究、革新的技術基盤である低温技術研究、双方向の国際連携活動、素粒子的宇宙像および恒星進化・元素合成の理論研究グループ、さらに公募研究での萌芽的技術開発や研究展開を、運営会議・総括班会議によって強固に連携させ、周辺分野も含めた技術・人材交流を活発に進行させる。また、年次の領域研究会、2年毎の領域国際会議に加え、極低放射能技術研究会、低温技術研究会、超新星研究会、理論研究会、若手研究会を毎年開催し、成果発表や周辺分野への波及、分野融合の開拓を促進するとともに、国際活動や革新的技術の国際連携による開発を支援する。
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| 研究実績の概要 |
総括班としての研究実績であり、直接的な研究活動は行わない。令和5年度は以下の活動を実施した。
1.研究代表者および地下大型実験の代表者が参加する運営会議を12回開催し、運転情報共有や個々の研究へのアドバイス、研究会の企画、協働体制の推進など領域の円滑な運営に努めた。また、内4回は、運営会議メンバーに加えて学術調査官や領域内外の評価者も参加する総括班会議を兼ね、研究の進捗や領域運営についての評価やアドバイスをもらい、運営に反映させた。
2.領域研究会を2024年3月4日-6日に国際会議として開催したほか、暗黒物質に関する国際シンポジウム12/5-8、各行列要素に関する国際ワークショップ12/21-22、二重ベータ崩壊と地下実験に関する国際ワークショップ12/1-3、極低放射能技術研究会2/6-7、超新星ニュートリノ研究会2/29-3/1、若手研究会3/7-8などを開催した。また、低温技術と量子デバイスが連携したセミナーシリーズや、天文専攻とニュートリノ科学研究センターの合同談話会、地球科学と地球ニュートリノとのセミナーシリーズなどを実施している。
3.領域での連携の成果として、東北大学ニュートリノ科学研究センターに極稀現象研究技術開発部、大阪大学核物理研究センターに極稀現象核物理研究部門が新設され、これらが連携して当分野を継続的に活性化する大学間連携による神岡極稀現象研究拠点(KERNEL)の形成が組織整備として予算化され、KERNELの活動場所として東北大学が管理する地下エリアに、クラス１スーパークリーンルームや純空気製造装置・純水製造装置などを備えたスーパークリーン施設の整備も予算化された。当分野の優れた技術を継承しながら、長期的な視野での技術開発やプロジェクト立案、共同利用・共同研究を通してコミュニティと継続的に発展していく体制が構築された。
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| 現在までの達成度 (段落) |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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