研究領域 | 高次π空間の創発と機能開発 |
研究課題/領域番号 |
20108001
|
研究種目 |
新学術領域研究(研究領域提案型)
|
配分区分 | 補助金 |
審査区分 |
理工系
|
研究機関 | 東京学芸大学 (2013) 筑波大学 (2008-2012) |
研究代表者 |
赤阪 健 東京学芸大学, 教育学部, 研究員 (60089810)
|
研究分担者 |
櫻井 英博 分子科学研究所, 大学共同利用機関等の部局等, 准教授 (00262147)
安蘇 芳雄 大阪大学, 産業科学研究所, 教授 (60151065)
大須賀 篤弘 京都大学, 大学院・理学研究科, 教授 (80127886)
福住 俊一 大阪大学, 大学院・工学研究科, 教授 (40144430)
神取 秀樹 名古屋工業大学, 大学院・工学研究科, 教授 (70202033)
磯部 寛之 東北大学, 大学院・理学研究科, 教授 (30302805)
|
連携研究者 |
村田 靖次郎 京都大学, 化学研究所, 教授 (40314273)
櫻井 英博 分子科学研究所, 分子スケールナノサイエンスセンター, 准教授 (00262147)
小林 長夫 東北大学, 大学院・理学研究科, 教授 (60124575)
田代 健太郎 物質・材料研究機構, 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点, 主幹研究員 (40332598)
谷 文都 九州大学, 先導物質化学研究所, 准教授 (80281195)
真島 豊 東京工業大学, 応用セラミックス研究所, 教授 (40293071)
村田 英幸 北陸先端科学技術大学院大学, マテリアルサイエンス研究科, 教授 (10345663)
菊池 純一 奈良先端科学技術大学院大学, 物質創成科学研究科, 教授 (90153056)
中津 亨 京都大学, 大学院・薬学研究科, 准教授 (50293949)
安藤 耕司 京都大学, 大学院・理学研究科, 准教授 (90281641)
|
研究期間 (年度) |
2008-11-13 – 2014-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
|
配分額 *注記 |
77,350千円 (直接経費: 59,500千円、間接経費: 17,850千円)
2013年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2012年度: 8,840千円 (直接経費: 6,800千円、間接経費: 2,040千円)
2011年度: 8,840千円 (直接経費: 6,800千円、間接経費: 2,040千円)
2010年度: 8,840千円 (直接経費: 6,800千円、間接経費: 2,040千円)
2009年度: 41,990千円 (直接経費: 32,300千円、間接経費: 9,690千円)
2008年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
|
キーワード | π空間 / 高次π空間 / 創発 / π電子 / 非平面π電子系 / 電子、光、磁気的相互作用 / 機能開発 / 集積化 / π曲面 / 拡張π電子系 / 拡張π平面 |
研究概要 |
本新学術研究領域ではπ電子を持つ化合物に対し、電子や磁場等の影響や、別の化合物が相互作用する状況下において、より広がりを持った、あるいは特徴が変わった、そして究極的には高度で複雑な秩序やシステムまでもが生じる場を「高次π空間」と定義し、この機能、物性、構造および反応機構を明らかにすることを目標とした。四つの研究項目を設定し、項目間での緊密な連携のもとに研究を行ってきた。研究項目A01は「非平面」を切り口に新しいπ電子系の創製を行い、A02はπ電子系の集積化による機能性「高次π空間」の開発を行い、A03では高次π空間にはたらく電子、光、磁気的相互作用を明らかにしながら革新的機能の開発を行ってきた。A04では高次π空間を有する生体分子とタンパク質あるいは他の化合物との相互作用を研究することで新概念の構築を図ってきた。本研究ではこれまでの研究成果を取りまとめることを目的とした。これまでの研究成果の取りまとめを、各研究項目A01~A04で行うと共に、研究項目内および研究項目間での総合的な取りまとめ活動を、本申請研究組織(新学術領域総括班)が中心となって行った。このようにして取りまとめた研究成果を、「研究成果報告書」の冊子体作成ならびに「公開シンポジウム」の開催にて公表した。本新学術領域での研究成果を報告するのみならず、「高次π空間の創発と機能開発」の研究をどのように進展させてきたか、今後どのように展開させて行くべきか等をまとめ、今後の若手研究者、大学院生への指針を提示するとともに、周辺の関連分野の研究者に「高次π空間」の魅力を示した。
|
現在までの達成度 (区分) |
理由
25年度が最終年度であるため、記入しない。
|
今後の研究の推進方策 |
25年度が最終年度であるため、記入しない。
|