| 研究領域 | 水を主役としたＡＴＰエネルギー変換 |
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| 研究課題/領域番号 |
20118001
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| 研究種目 |
新学術領域研究(研究領域提案型)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
複合領域
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
鈴木 誠 東北大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (60282109)
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| 研究分担者 |
松林 伸幸 京都大学, 化学研究所, 准教授 (20281107)
木下 正弘 京都大学, エネルギー理工学研究所, 教授 (90195339)
櫻井 実 東京工業大学, バイオ研究基盤支援総合センター, 教授 (50162342)
宗行 英朗 中央大学, 理工学部, 教授 (80219865)
三本木 至宏 広島大学, 生物圏科学研究所, 准教授 (10222027)
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| 連携研究者 |
高橋 卓也 立命館大学, 生命科学部, 教授 (70262102)
三本木 至宏 広島大学, 生物圏科学研究科, 教授 (10222027)
秋山 良 九州大学, 理学研究院, 准教授 (60363347)
岩城 光宏 大阪大学, 医学系研究科, 助教 (30432503)
宗行 英朗 中央大学, 理工学部, 教授 (80219865)
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| 研究期間 (年度) |
2008-11-13 – 2014-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
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| 配分額 *注記 |
26,910千円 (直接経費: 20,700千円、間接経費: 6,210千円)
2013年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2012年度: 5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
2011年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2010年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2009年度: 5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
2008年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 水和とＡＴＰ / 生命エネルギー / エネルギー変換 / 化学力学変換 / 多体効果 / 水和自由エネルギー / 水の並進エントロピー / ハイパーモバイル水 / ATPエネルギー / タンパク質の水和 / ATP加水分解反応 / ATP駆動タンパク質 / 水和エントロピー / 溶媒和 / 自由エネルギー / 水和 / 水のエントロピー / 加水分解自由エネルギー / 化学力学エネルギー変換 / アクトミオシン / F1ATPase / ABCトランスポーター / 水和自由エネルギー変化 / 並進エントロピー |
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| 研究概要 |
この新学術領域研究では、水と生体分子の相互作用エネルギーの変化が反応系の全自由エネルギー変化に対する寄与を解析の中心において、すなわち、水を「主役」としてATPのエネルギー論とATP駆動タンパク質によるエネルギー変換メカニズムを追求する研究を遂行した。そのために本総括研究では、、計画研究9名（2008-2012）と公募研究前期（2009-2010）24名、後期（2011-2012）が21名のメンバーがそれぞれの能力を最大限発揮できるよう、メンバー間の情報交流のための領域会議、研究会、国際ワークショップ、国内シンポジウム・国際シンポジウムを開催し、とくに領域内メンバーの実質的共同研究の推進に力をいれ、領域内評価委員のアドバイスを積極的に取り入れつつ運営・推進活動を行ってきた。
2013年度はこれまでの5年間の研究結果をまとめ、成果を一般に公開するため、5月21日公開講座「生命のエネルギー物質ＡＴＰとは何か？」を東京品川の京都大学東京オフィスにて開催した。さらに、新学術領域研究「水を主役としたＡＴＰエネルギー変換」終了公開シンポジウムを平成25年5月22日ＫＫＲホテル東京にて開催した。とくに、量子化学と統計力学によるATP加水分解の自由エネルギー解析、ATPと水の役割からみたABCトランスポーターの機能発現機構、F1-ATPaseモーターによるＡＴＰエネルギー変換、ATP系およびタンパク質系に対する溶媒和効果の全原子自由エネルギー解析、生体系における自己組織化およびATP駆動蛋白質機能発現の統一的理解、ATP駆動タンパク質周りの水の変化とエネルギー論について、本領域研究の顕著な成果として公表した。領域ホームページにも活動内容を公開してきた。
これらの成果をとりまとめて事後評価報告書を作成し審査を受けた。その審査結果は、当初の目標をこえる優れた成果がでたものとしてA+の評価を受けることができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
理由
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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