| 研究領域 | 東アジアにおけるエアロゾルの植物・人間系へのインパクト |
|---|
| 研究課題/領域番号 |
20120001
|
|---|
| 研究種目 |
新学術領域研究(研究領域提案型)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 審査区分 |
複合領域
|
|---|
| 研究機関 | 東京農工大学 |
|---|
研究代表者 |
畠山 史郎 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 教授 (30132856)
|
|---|
| 研究分担者 |
本田 靖 筑波大学, 体育系, 教授 (20165616)
伊豆田 猛 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 教授 (20212946)
東野 達 京都大学, エネルギー科学研究科, 教授 (80135607)
杉本 伸夫 独立行政法人国立環境研究所, 環境計測研究センター, 室長 (90132852)
原 宏 東京農工大学, 農学部, 教授 (60106226)
|
|---|
| 連携研究者 |
奥山 喜久夫 広島大学, 工学研究科, 教授 (00101197)
神谷 秀博 東京農工大学, 大学院・工学研究院, 教授 (20183783)
廣川 淳 北海道大学, 地球環境科学研究科, 准教授 (20262115)
兼保 直樹 産業技術総合研究所, 環境管理技術研究部門, 研究員 (00356809)
船田 良 東京農工大学, 大学院・農学研究院, 教授 (20192734)
松田 和秀 東京農工大学, 農学部, 准教授 (50409520)
高野 裕久 京都大学, 工学研究科, 教授 (60281698)
王 青躍 埼玉大学, 理工学研究科, 准教授 (30344956)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2008-11-13 – 2014-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
|
| 配分額 *注記 |
41,080千円 (直接経費: 31,600千円、間接経費: 9,480千円)
2013年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2012年度: 13,000千円 (直接経費: 10,000千円、間接経費: 3,000千円)
2011年度: 6,760千円 (直接経費: 5,200千円、間接経費: 1,560千円)
2010年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
2009年度: 6,500千円 (直接経費: 5,000千円、間接経費: 1,500千円)
2008年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
|
|---|
| キーワード | 環境変動 / 越境大気汚染 / エアロゾル / 植物影響 / 健康影響 / 東アジア / 生成消滅プロセス / 広域分布 / 長距離輸送 |
|---|
| 研究概要 |
エアロゾルの化学、物理、工学などの研究者と植物生理の研究者、医学の研究者が連携してエアロゾルをキーワードに東アジアで増加するエアロゾルの発生、変質、沈着のプロセスの解明と、組成・分布・輸送のデータから植物、人間の健康への影響を明らかにすることを目的に平成20年度から24年度までに行われた科学研究費補助金新学術領域研究「東アジアにおけるエアロゾルの植物・人間系へのインパクト」の成果をまとめ、広く一般に公開してその成果を周知させるとともに、幅広い領域の人々に利用してもらうことを本研究の目的とした。
本研究では研究成果報告会の開催と、雑誌体の報告集を発行することの２通りの手段により、上記目的の達成をめざした。
（１）一般向けの研究成果報告会を平成25年10月23日に東京都府中市の府中グリーンプラザにおいて開催した。ここでは本領域において平成20年度から24年度まで毎年行ってきた全体会議シンポジウムのような研究者向けの難しい言葉ではなく、高校生以上程度の一般の市民が充分理解できるよう注意を払って報告を行った。
（２）研究成果の印刷体によるとりまとめは、日本エアロゾル学会の機関誌「エアロゾル研究」の特別号として発行することとし、社会への発信を含めた取り組みとして行った。
これにより、本領域の研究成果を、その主題とするエアロゾルの研究者ほぼ全員に配布することができた。また通常の雑誌配布冊数より多く印刷し、エアロゾル学会非会員の植物や健康影響の分野の研究者にも配布した。またそれ以外の興味を持たれる研究者や市民にも入手可能となるよう、上記報告会の参加者には希望に応じて別途送付するとともに、エアロゾル学会を通じて本特別号の内容をJ-STAGEによって、web公開した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
理由
25年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| 今後の研究の推進方策 |
25年度が最終年度であるため、記入しない。
|
