| 研究領域 | デジタル‐人間融合による精神の超高精細ケア：多種・大量・精密データ戦略の構築 |
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| 研究課題/領域番号 |
21H05064
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| 研究種目 |
学術変革領域研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 審査区分 |
学術変革領域研究区分(Ⅰ)
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター |
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研究代表者 |
伊藤 正哉 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 部長 (20510382)
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| 研究分担者 |
竹林 由武 福島県立医科大学, 医学部, 講師 (00747537)
樫原 潤 東洋大学, 社会学部, 助教 (10788516)
西村 拓一 北陸先端科学技術大学院大学, 先端科学技術研究科, 教授 (80357722)
中島 俊 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 室長 (10617971)
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| 研究期間 (年度) |
2021-08-23 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
27,300千円 (直接経費: 21,000千円、間接経費: 6,300千円)
2023年度: 9,100千円 (直接経費: 7,000千円、間接経費: 2,100千円)
2022年度: 9,100千円 (直接経費: 7,000千円、間接経費: 2,100千円)
2021年度: 9,100千円 (直接経費: 7,000千円、間接経費: 2,100千円)
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| キーワード | 精神 / 超高精細ケア / 人工知能 / デジタル / AI / 超高精細精神ケア / 情報発信 / 成果発表会 / データ整備 / 特別企画 / コラボレーション / データベース / オープンサイエンス / 国際ネットワーク / 外部評価委員 / ウェブサイト / ロゴ / マスコットキャラクター |
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| 研究開始時の研究の概要 |
総括班では、当学術変革領域研究(B)の全体的な研究方針を策定し、企画調整し、研究を支援し、国際的な動向を分析し、研究領域内で共用される設備の整備等を行う。成果発信(e.g., ウェブサイト、ポスター、広報紙、SNS、学会発表、国際誌での論文公表、プレスリリース、メディア取材)も積極的に行う。加えて、可変成長データベースの構築や、オープンサイエンス戦略を構築する。当課題は総括班のために、この班自体が研究を進めることはない。
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| 研究実績の概要 |
前年度に引き続き、各計画研究が円滑に進むよう、各領域からのヒアリングをもとにして、領域研究全体の基盤整備を行ってきた。各研究で活用されるデータ整備としては、うつ病や不安症への認知行動療法の統一プロトコルの利活用についての書面及び口頭同意を進めた。128の対象ケースについて電話にてコンタクトをとり、書面同意や口頭同意、あるいは不同意の意思に関しての確認を進めた。また、各計画研究の進行に応じて、倫理審査の変更申請を適宜行った。各計画研究で活用できるよう、音声データについては114ケースの症状評価の面接録音、自然言語データとして76ケースのUP第5章に相当する部分の逐語を整備した。これらについて、それぞれ必要なアノテーションを行った。加えて、UPのなかで取り組まれる用紙に書かれた手書き文字についての自然言語データの書き起こしを1583枚について進めた。計画研究同士の交流を促進するため、ビジネスコラボレーションツールを活用し、リアルタイムでの情報交換を継続してきた（ユーザー47名）。各計画研究内での会議は毎月実施し、計画研究をまたがった合同班会議を年に三度実施した。ビジネスコラボレーションツールや、本領域に関係する勉強会や研究会などは一部、外部にも開放し、本領域の進行プロセスをリアルタイムで共有してきた。加えて、成果発信(e.g., 英語版ウェブサイト、ポスター、広報紙、SNS、学会発表、メディア取材)も積極的に行ってきた。国際ネットワーク形成の一環として、ボストン大学のTodd Farchione博士、UCLAのMichelle G. Craske博士、コペンハーゲン大学のSidse Arnfred博士を招へいし、特別企画を行った。さらに、国内の先端機関への訪問や意見交換を積極的に行った（例：東京大学生産技術研究所）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
充実したコンテンツを含むウェブサイトやパンフレットを作成し、当領域に関心を持つ研究者を広く繋がり、日本認知療法・認知行動療法学会でのシンポジウムや、関連した特別企画など、当初の計画以上に進展した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は当学術変革領域（B）の最終年度となる。過去2年に実施してきた各計画研究の支援を継続するとともに、次年度の学術変革領域（A）への応募に向けて、当領域のこれまでの成果をもとにして、より幅広い学術領域の研究者や、産業分野での先進的な取り組みを行っている企業や団体との意見・情報交換を積極的に進める。
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