研究領域 | がん微小環境ネットワークの統合的研究 |
研究課題/領域番号 |
22112001
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研究種目 |
新学術領域研究(研究領域提案型)
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配分区分 | 補助金 |
審査区分 |
生物系
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
宮園 浩平 東京大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (90209908)
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研究分担者 |
秋山 徹 東京大学, 分子細胞生物学研究所, 教授 (70150745)
藤田 直也 公益財団法人がん研究会, がん化学療法センター, 所長 (20280951)
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連携研究者 |
高倉 伸幸 大阪大学, 微生物病研究所, 教授 (80291954)
佐藤 靖史 東北大学, 加齢医学研究所, 教授 (50178779)
矢野 聖二 金沢大学, がん進展制御研究所, 教授 (30294672)
近藤 科江 東京工業大学, 大学院生命理工学研究科, 教授 (40314182)
南 敬 東京大学, 先端科学技術研究センター, 特任教授 (00345141)
ハイジッヒ ベアテ 東京大学, 医科学研究所, 特任准教授 (30372931)
田畑 泰彦 京都大学, 再生医科学研究所, 教授 (50211371)
油谷 浩幸 東京大学, 先端科学技術研究センター, 教授 (10202657)
間野 博行 東京大学, 大学院医学系研究科, 教授 (90240704)
仲 一仁 金沢大学, がん進展制御研究所, 准教授 (70372688)
原 英二 公益財団法人がん研究会, がん研究所, 部長 (80263268)
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研究期間 (年度) |
2010-04-01 – 2016-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2015年度)
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配分額 *注記 |
21,320千円 (直接経費: 16,400千円、間接経費: 4,920千円)
2015年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2014年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2013年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2012年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2011年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2010年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
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キーワード | 微小環境 / シグナル伝達 / 生体材料 / 生体イメージング / ゲノム科学 / がん微小環境 / がん浸潤 / 転移 / 血管新生 / リンパ管新生 / ゲノム医学 |
研究実績の概要 |
1) 国際シンポジウムの開催:平成27年9月11日に東京大学小柴ホール(東京)でInternational Symposium: Integrative Research on Cancer Microenvironmentと題して国際シンポジウムを行った。海外からはDr. Naoki Oshimori (Rockfeller Univ.)とDr. Rik Derynck (Univ. of California, San Francisco)を招聘し、講演をお願いした。Oshimori博士はマウス皮膚における扁平上皮がんの薬剤耐性機構について、TGF-βがp21の発現上昇を通じてNRF2の作用を亢進させることの重要性とがん細胞の多様性について紹介した。Derynck博士はTGF-βによる上皮間葉移行(EMT)について研究し、インスリンシグナルがTGF-β受容体の細胞表面での発現を誘導することを通じてEMTを誘導すること、TGF-β受容体の誘導にはインスリン受容体の下流でAktのシグナルが重要であることを示した。これらの特別講演に加えて、近藤科江(東工大)、Beate Heissig(東大)、佐藤靖史(東北大)、高倉伸幸(大阪大)、藤田直也(がん研究所)、原英二(大阪大)、川崎善博・秋山徹(東大)が、微小環境の生体イメージング、微小環境とマトリクス・炎症の関連、血管新生とがん幹細胞ニッチ、血小板とがん転移、細胞老化とがん、非コーディングRNAの新たな機能とがん、などをテーマに講演・討論を行った。 2) 研究成果のまとめ:新学術領域研究「がん微小環境ネットワークの統合的研究」に関する成果の取りまとめを行ない、報告書を作成した。平成22~26年度までに計画研究ではNature Reviews Cancer、Nature Communications、Developmental Cell、Cell Reports、PNAS、EMBO Jなど国際一流誌に英文論文296編を発表、国際交流や共同研究、若手育成の成果をまとめて報告した。
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現在までの達成度 (段落) |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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今後の研究の推進方策 |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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